●4割の企業がターゲット大学を設定し、特別な施策を講じている

　「採用戦略においてターゲット大学を設定し、特別の施策を講じていますか」という設問に対し過半数（57％）の企業は「していない」が、ほぼ4割（39％）の企業は特別な施策を講じている。昨年の調査で「している」企業は33％だったから、6％ほど増えている。 　もっとも「特別な施策」といっても、それほど奇抜なものはない。採用担当者が大学に行って学生とコンタクトを取るものがほとんどだ。

　最も多いのは「就職部訪問・研究室訪問」で36％。特に技術系採用では研究室訪問の効果は高い。「生協やキャリアセンターが主催するターゲット大学の合同セミナー」も23％が参加している。いずれも昨年より増えている。
　意外なのは「先輩やリクルーターによるターゲット学生とのコミュニケーション」が減っていることだ。リクルーター制が強化されている印象があったが、今回の調査では異なる結果になった。現在よりも社員の協力を得にくくなっているのかもしれない。
　「業者によるターゲット大学別の合同セミナーへの参加」もリクルーター同様に16％から12％に減っている。