未来のマンション住民は「食」でつながる?

求められる「新たな付加価値」とは

これからのマンションに求められるものとは(写真:barman / Imasia)

三井不動産レジデンシャルと三井不動産レジデンシャルサービスが、マンションの未来について語るシンポジウム『Mirai Mansion Meeting』を昨年開催。

その参加者340名を対象にアンケートを実施したところ、これからのマンションには新たな付加価値が求められてくることが判明した。東京オリンピックが開催される2020年には、マンション事情が大きく変わるかもしれない。

2020年、東京の単独世帯数は45%に増加

当記事はFUTURUS(運営:ターゲッティング)の提供記事です

現在、東京23区内では47%の人がマンションに住んでいるという。東日本大震災以前までは、マンションに対して“近隣住民と関わらずに済む”というメリットを感じている人が多く、そういったミニマムな環境が1つのマンション価値とされていた。

しかし、少子高齢化や居住形態の多様化が進むなかで、東京オリンピックが開催される2020年には東京都の全世帯に占める単独世帯数の割合が45%を占めるとされている。

これは生活環境がより閉鎖的になるだけでなく、高齢化社会による“孤独死”の問題も不安視される。住民同士が良好な関係、つまりコミュニティを築くことの大切さを再認識する必要があるということだ。

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