ケタ違い！これが米国CEO報酬トップ300だ 首位は年間56億円も！アップルはいくら?

アメリカ優良企業のトップがもらっている報酬は文字通り、ケタ違いだ。（写真：karanda・kaka/Imasia）

アップル、フェイスブックやツィッターなど、米国企業は日本人にとって、以前よりもずっと身近な存在になっている。しかもこれらの企業は、今や日本株と同じように、ネット証券で気軽に売買することができる。「それなら『会社四季報』の米国企業版も作らねば」。こうしたことがきっかけで、2014年7月についに『米国会社四季報』を創刊することになった。

日産のゴーン社長もかすむ？米国企業トップの報酬額

2014年7月創刊の『米国会社四季報』は絶賛発売中。米国のS&P500企業プラスアルファとETFを掲載。円安時代の米国株投資、企業研究など幅広い用途で活躍

『米国会社四季報』の掲載対象は、「S&P500指数」採用銘柄のうち、米国に本社があり、かつ日本で取引可能な銘柄である。また、代表的な上場投資信託（ETF）も掲載している。幸いにも発売以降、ご好評をいただいているが、これは米国株に興味を抱く投資家が増えているということの表れかもしれない。

そこで、米国株をさらに身近なものにしていただくため、『米国会社四季報』の誌面データを活用し、主に「ランキング」という形で複数回にわたり米国企業を掘り下げていきたい。

第1弾では、企業トップの年間現金報酬額が多い300社ランキングを掲載する（なお、トップの肩書きはCEO＝最高経営責任者に限らないことに注意）。

実は、米国では2011年の株主総会から、上場企業は役員報酬額の決定について株主投票を実施しなければならなくなった。投票結果に拘束力があるわけではないが、結果として役員報酬の業績連動性がより高まったと言われている。

そのような中でも、高額報酬を得ている役員が少なくない。だが、これは裏を返せばそれだけ長期目標に見合った業績を達成してきている証だという見方もできる。米国株に興味を持つ投資家にとっては、銘柄選択における指標の一つともなるのではないだろうか。

次ページ以降では、『米国会社四季報』掲載銘柄のうち、企業トップが直近決算期の1年間にどれぐらいの現金報酬を手にしたのかをランキングしてみた。ランキング1位のトップの報酬額はなんと56億円だ。日本では、日産自動車のカルロス・ゴーン会長兼社長の年収などが話題になるが、大企業のトップでさえ、ため息が出る額だ。