テレビ販売は空前の活況…それでも売れない３Ｄテレビ

薄型テレビが空前の活況に沸いている。政府は来年３月に終了するエコポイントの反動減を最小限にするため、１２月から対象商品の絞り込みやポイント半減などを実施した。そのため１１月に入って、駆け込み需要がピークに達したのだ。

１１月までの週末の家電量販店は長蛇の列。「１１月のテレビ販売は前年同月比４倍」（ビックカメラ）とうれしい悲鳴が上がる。２０１０年の国内テレビ販売台数は約１８００万台（０９年１３５７万台）とみられていたが、今の勢いなら２０００万台を軽く超えるだろう。

だが唯一、苦戦を余儀なくされているテレビがある。今年の年末商戦の本命とみられていた３Ｄテレビだ。

薄型テレビの販売台数に占める３Ｄの割合は、１０月単月で３％となった（ＢＣＮ調べ）。３Ｄ元年となる今年度は１００万台が期待されており、６月に参入したソニーは国内シェア５０％を目標に掲げている。パナソニックやシャープも参入済みで、年末商戦に向けて活発にテレビＣＭでアピールしている。

しかし家電量販店からは、「見込みの半分以下しか市場は膨らんでいないのでは」との声が漏れる。最大の敗因は、圧倒的な価格差にある。たとえば４０型の薄型テレビ。１０万円弱は当たり前だが、これにエコポイント２万３０００円分がつけば割安感は抜群。一方、４０型の３Ｄテレビは２０万円弱と２倍の差がある。エコポイントがついても、１個１万円の３Ｄ対応眼鏡を二つ買えば帳消しだ。

皮肉にも、エコポイントによって低価格帯のテレビに人気が集中。単価の高い大型３Ｄテレビの存在感は薄れた。