武田が復活託す大型新薬のポテンシャル ウェバー新社長が初めて語った成長戦略

今年6月に社長に就任したクリストフ・ウェバー社長

230年を超える武田薬品工業の歴史の中で初の外国人社長が、どのような成長戦略を語るのか――広い会場を埋めたマスコミや投資家は注目していた。

武田のクリストフ・ウェバー社長は10月30日、2014年度4～9月期（上期）の決算発表に合わせ、6月の就任後初めて投資家の前に姿を現した。

説明会は外資系企業のような雰囲気

武田の経営層は長谷川閑史前社長（現会長兼CEO）が2009年頃から推し進めた人材のグローバル化により、過半を外国人が占めている。ついにトップがフランス出身のウェバー社長になったことで、今回の決算説明会はほとんどが英語で行われ、外資系企業のような雰囲気だった。

フランソワ・ロジェCFO（最高財務責任者）が説明した上期の売上収益は8513億円（前年同期比2.8％増）、営業利益は1166億円（同6.2%増）と増収増益。国内は医療費抑制のための薬価改定と、胃潰瘍治療薬「タケプロン」など特許切れの主力製品の続落で減収。一方、海外で多発性骨髄腫治療薬「ベルケイド」や新製品が伸び、円安も追い風となってカバーした。

今期の増益は遊休不動産の売却益に依存している面が大きいが、経費削減の取り組みである「プロジェクト・サミット」も寄与している。2013年度から17年度までに、累計1200億円以上のコスト削減を目指すものだ。13年度は生産拠点の統合・再編などにより340億円を削減。今上期もITインフラの統合などで115億円を削減した。