「最新版！『40歳年収が高い会社』トップ300」と「独自試算！『30歳年収が高い会社』トップ300」には、大きな反響が寄せられた。30歳では下位にランキングされていた会社が40歳では上位にあったり、あるいはその逆、という会社が多かったためだ。
会社の規模や業界によって給料の多寡や上がり方はさまざまだ。そこで、今回は「30代で給料が上がる会社」をランキング。上場企業約3500社を対象に、最新の有価証券報告書（2013年6月期～2014年5月期）の公開データから、30歳と40歳の年収を推計、その差を割り出した。
全上場企業の中から、40歳推計年収と30歳の推計年収の差が特に大きい会社を選び出し、トップ300社をランキングとしてまとめた（単体の従業員数が30人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業は対象外とした）。
意外な顔ぶれも
詳しいランキングは次ページ以降に記載しているが、1位は野村ホールディングス（40歳推計年収は3位）、2位朝日放送（同5位）、3位フジメディア・ホールディングス（同6位）などとトップクラスこそ、さすがに超高給企業が占めるものの、ざっと見ていくと意外な企業が上位に現れる。年齢を経ていくことで、給料が「後から伸びる」企業は少なくない。特に目につくのは銀行や証券などの金融系だ。
グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。そのため純粋持ち株会社の数字を使用していることをあらかじめお断りしておきたい（社名の横に「（純）」とあるの が、該当企業）。"純持ち（純粋持ち株会社）"は本社の中枢機能を担う社員しかいないケースが多く、年収は製造現場などの実態より上振れる傾向にある。
それでは次ページ以降からトップ300社のランキングを見ていこう。
