10月15日に配信した「最新版！『40歳年収が高い会社』トップ300」には、大きな反響が寄せられた。40歳は社会人としても人生としても、ちょうど中間点であり、この年代あたりから給与の差も出やすくなっているものの、「もっと若い世代の給与水準はどうなのか」ということが気になった読者も少なくないだろう。
そこで、今回は上場企業約3500社を対象に、最新の有価証券報告書（2013年6月期～2014年5月期）の公開データから、今度は30歳の年収を推計した。
会社の規模や業績で給与が決まるケースは多々あるが、規模は小さくてもあえて給与を手厚くしている会社もある。全上場企業の中から、主要企業や年収が特に多い会社を選び出し、トップ300社をランキングとしてまとめた（単体の従業員数が30人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業は対象外とした）。
40歳ランキングとは違う顔ぶれも
平均賃金での比較になると、各社ごとに平均年齢が異なり一律には比較しにくいので、一定の年齢でそろえることで横比較を可能としている。1位はキーエンス、2位日本M&Aセンターと40歳ランキングと同じだが30歳推計年収は当然ながら絶対金額が小さい。また、若いうちから高い給料をもらえる会社の上位を見ると40歳推計年収ランキングと比べて違う顔ぶれも出てくる。
グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。そのため純粋持ち株会社の数字を使用していることをあらかじめお断りしておきたい（社名の横に「（純）」とあるの が、該当企業）。純粋持ち株会社は本社の中枢機能を担う社員しかいないケースが多く、年収が製造現場などの実態より上振れる傾向にある。
それでは次ページ以降からトップ300社のランキングを見ていこう。
