日経平均1万5000円割れ､今後のメドは? 米国の上昇相場は終わったのか？

米国市場は、今年の高値から見ると、まだ高値波乱の範囲内。今後はどうなるのか（ロイター/アフロ）

14日の日経平均株価は、前週末比364円安の大幅続落となり、終値は1万4936円で引けた。終値で1万5000円を割るのは、8月8日（1万4778円）以来、約2カ月ぶりだ。

上昇相場は終わったのか？

週明け13日のロンドンFT100は1年ぶりの安値、ドイツのDAX指数も2.4％の大幅下落。欧州不安が好調な米国経済を蝕むかのように、株価も大波乱となった。

ダウ工業株30種平均は、10月７日の272ドル安から５営業日連続3ケタの上下動で、9日（木）には今年最大の334ドル安を記録、先行き不安が一気に高まってきた。IMFやG20での警告にもあるとおり、世界経済の減速感は否定しようもなく、本格回復のメドも立っていない。

14日の下落の直接の影響となった、米国市場を見てみよう。2014年の高値から見ると、13日のＮＹダウ1万6321.07ドル、ナスダック4213.66は、ダウで見ると5.5％安だが、ナスダックは8.4％の大きな下落となっている。

一般的に、欧米のファンドは高値から20％下落すると、「上昇相場は終わり、下げ相場へと方向を変えた」と認識する。ファンドによっては12％がそれだ、と言うところもある。

筆者は9月28日のコラム「米株に不吉なヒンデンブルグ・オーメンの影」で相場下落の可能性を指摘したが、現時点ではまだ暴落という水準ではない。いずれにしても、ダウ・ナスダックともに、まだ方向を変えたわけではない。現在のところは、まだ高値波乱の範囲内だ。今後大きなフシとされる「12%安」や「20％安」になって行くかどうかは、ファンドの方針と、これから出てくる企業業績にかかっている。