パイオニアがまた人員削減､今度は2200人 DJ事業を590億円で売却
［東京 １６日 ロイター］ - パイオニア<6773.T>は１６日、クラブミュージックやライブで使われるディスクジョッキー（ＤＪ）機器事業を、米ファンドのコールバーグ・クラビス・ロバーツ（ＫＫＲ）
本体から同事業を切り出して、来年３月２日に譲渡する予定。同時に、来年３月末までにグループ人員の１０％に相当する２２００人の人員を削減する方針も発表した。
すでにパイオニアは、来年３月に音響・映像（ＡＶ）機器事業をオンキヨー<6628.T>に統合するとともに、オンキョー本体に１４．９５％を出資することで基本合意している。ＤＪ機器も売却して、カーナビゲーションなど車載機器に経営資源を集中する。
ＤＪ機器事業は、パイオニア本体から同部門を切り出して新会社「パイオニアＤＪ」を設立。ＫＫＲが新設する持ち株会社に１００％譲渡した上で、パイオニアが同持ち株会社の１４．９５％の議決権を保有する。パイオニアのブランドは継続する。
両事業とも、売却した後も影響力を残すため、オンキョー本体とＫＫＲが新設する持ち株会社に出資を残すが、持ち分法の適用を避けるため１５％未満に抑える。両事業が連結から外れることで、来期以降は約６００億円規模の売り上げが減る見通し。
＜売却資金で財務立て直し＞
パイオニアのＤＪ機器事業は、ダンスやライブでプロのＤＪに使われるプレーヤーやミキサー、コントローラーを扱う。同部門の２０１４年３月期の売上高は２１６億円。世界シェアの６割強を占めるブランド力の強い事業で、営業利益率は２０％近くに達する。
記者会見した小谷進社長は「ＤＪ機器事業は利益貢献しているが、今後の成長にかなりの投資が必要になるので、思い切って切り離す選択をした」と述べた。
パイオニアはＤＪ機器の売却によって５５０億円の特別利益を計上する見込み。売却で得る資金は、８００億円以上の有利子負債の返済に充てる。今後も、シャープ<6753.T>株のほか、山梨県中央市や静岡県袋井市の工場跡地の売却を進めて、財務基盤を立て直していく。
＜来年３月までに２２００人圧縮へ＞
ＡＶ機器とＤＪ機器の売却で、７００人強の人員がグループ外に移る予定。このほかパイオニアは、経営体制スリム化を目的に、今期中に１５００人（国内８００人、海外７００人）の人員を削減する方針も発表した。
合わせて、今期末には２２００人の削減になる見込みで、１４年３月末の連結人員２万２１９３人から１０％の圧縮になる。人員圧縮に伴って、役員数も削減する。
＊見出しを修正して再送します。
(村井令二 編集：山川薫)
Copyright © 2024 Thomson Reuters 無断転載を禁じます
