【産業天気図・百貨店】１０年度は景気底打ち感、リストラ効果で「曇り」に小幅改善、ただ中期の生き残り競争はやはり厳しい
| 10年4月～9月 | 10年10月～11年3月 |
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２００９年度は土砂降りだった百貨店業界。１０年４月から１１年３月までは、１年間終始「曇り」に若干回復する見通しだ。
２００９年の業界売上高は１９９１年の９・７兆円から６・５兆円に後退し、「将来的には５兆円程度に落ち着く」と見る業界関係者も多い。こうした環境下で各社の０９年度業績は大幅減収減益、もしくはリストラ関連特損などで赤字転落も相次いだが、１０年度は最悪期を脱することになるだろう。１０年に入り、既存店前年同月比のマイナス幅が縮小しつつあり、店舗によっては前年並み、若しくは前年越えを達成するところも出てくるなど、底打ち感が出てきているからだ。
１０年度の百貨店各社の業績は、０９年度を底にして営業増益となる会社が多くなりそうだ。三越伊勢丹ホールディングス＜３０９９＞は前期の三越における約１６００人早期退職という大リストラに、不採算店閉鎖、組織統廃合効果が出る。Ｊ．フロント リテイリング＜３０８６＞も３月、百貨店事業を１社化（大丸松坂屋百貨店）するなど、組織統廃合効果と店舗運営の効率化によって営業増益が見込める。中下位の百貨店では、松屋＜８２３７＞がやはり浅草店の縮小営業と人員減によって赤字脱却を見込み、北陸地盤の大和＜８２４７＞も店舗閉鎖によって赤字脱却を狙う。
市場縮小に合わせた店舗や人員のスリム化を進めている百貨店業界だが、今後、売り上げの比重高いアパレルをどう建て直すのかが課題だ。大丸の大阪心斎橋店が買収した元そごう心斎橋店を北館としてファッションビル化したのは、百貨店が取り逃してきた若い年代を取り込むため。だが、ファッションビル化を指向するのであれば、より効率的な運営体制が必須になる。百貨店ならではの付加価値商品の追求と、若年層へのアプローチをどう両立させるかが重要になる。
１０年秋には三越銀座店が増床し、松屋銀座店などとの競争が熾烈になる。１１～１２年にかけては、大阪駅周辺の百貨店が相次ぎ増床、ＪＲ大阪三越伊勢丹がオープンするなど、いわゆる大阪百貨店戦争が待っている。共倒れになるのか、あるいは勝者と敗者がはっきりわかれるのかはまだ分からないが、３月２５日、ビッグニュースが飛び込んできた。
経営統合に向けて資本業務提携を結んでいたエイチ・ツー・オー リテイリング＜８２４２＞と�島屋＜８２３３＞が経営統合の中止を決定した（業務提携は継続）のだ。救済型統合が多かった百貨店再編のなか、勝ち組同士とも言われる両社の経営統合はいろいろな意味で注目を集めていたが、破談となったことで今後どのような生き残り戦略を追求するのかが焦点となる。いずれにせよ、それぞれの地域で百貨店同士の競争が本格化することは間違いない。
（高橋 志津子）
