リニアは、世界でも通用するのか？ 米東海岸で進む、知られざる巨大プロジェクト

米国拠点には大物ズラリ。日本より開業が早い？

すでにＪＲ東海は、（日本の）民主党政権の時代から、リニアの対米輸出の拠点を設立。現地で調査や販促、プロモーションの活動に当たらせている。設立したのは、ＵＳジャパン・マグレブ社と、その子会社であるザ・ノースイースト・マグレブ社（ＴＮＥＭ）の２社。ＪＲ東海との資本関係はなく、役員も送っていないが、ＪＲ東海の実質的な別働隊だ。人脈がモノを言う米国社会にあって、その顔ぶれがすごい。
 
 ＵＳジャパンのＣＥＯには、元国防次官補のリチャード・ローレス氏。ＵＳジャパンとＴＮＥＭの両社長には、元国家安全保障会議（ＮＳＣ）部長のトーケル・パターソン氏が就いている。ＴＮＥＭのアドバイザリーボードには、元民主党上院院内総務のトム・ダシュル氏、元ニューヨーク州知事のジョージ・パタキ氏らが名を連ねる。ローレス、パターソン、パタキ氏は共和党で、ダシュル氏は民主党と、まさに超党派、大物揃いの布陣だ。

もはやリニアの米国輸出は、安倍－オバマの政府間プロジェクト。米国の場合、リニア建設が複数の州をまたぐため、政党間の調整というより、州との調整の方が難しい。現にメリーランド州では当初、リニアに慎重姿勢だったが、環境問題などをクリアした結果、大きく前進した経緯がある。

ある鉄道関係者は「米東海岸は、南アルプスのような起伏のある日本と異なり、難工事が少ない。いったん決まれば、日本より開業が早いかもしれない」と見通す。日本ばかりで注目されるリニアだが、米国での動きにも注意しておいた方がよさそうだ。

（詳細は「週刊東洋経済」５月31日号特集「リニア革命」をご覧下さい）