トヨタ、今期業績「横ばい」の意味するもの

前期最高益から踊り場に

「今期は意志を持った踊り場だ」ーートヨタ自動車の豊田章男社長は終始、慎重な姿勢を崩さなかった。

同社は5月8日に2014年3月期の決算を発表した。営業利益は前期比7割増の2兆2921億円となり、リーマンショック前の2008年3月期に記録した最高益を6年ぶりに更新。「トヨタ復活」を印象づけた。ところが、同日に公表した今2015年3月期の営業利益計画は2兆3000億円と、前期比でほぼ横ばいにとどまる。当期純利益は2.4%減益になる見通しだ。

ここ数カ月、トヨタの株価は5000円台半ばで停滞。PER(株価÷1株当たり利益)は10倍を割っており、5月8日時点では日産自動車やホンダを下回っている。株式市場はトヨタの成長力を疑問視しているのだ。前期の最高益はある程度織り込み済み。今回の決算発表で、トヨタに期待されていたのは、さらなる業績の拡大だった。にもかかわらず、なぜ横ばいの見通しを発表したのか。そこには、トヨタの反省がある。

無理な拡大が危機を招いた

トヨタの前期の販売台数は、ダイハツ工業、日野自動車を含む連結ベースで911万台。持ち分法適用の中国など含むグローバルでの販売台数は1013万台で、自動車メーカーで初の大台にのせた。

ただ、豊田社長は「1000万台という未知の世界で成長し続けるためには、身の丈を超えた無理な拡大は絶対にしないという覚悟が必要だ」「1000万台の今のトヨタと600万台の以前のトヨタでは成長の意味が全く異なる」と1000万台の経営の難しさを強調する。

1990年代後半からトヨタは成長戦略を加速。高い数値目標を掲げ、毎年のように世界各地で工場を立ち上げた。世界生産台数は2000年から2007年までに年平均で約50万台伸ばした。「台数が急増し、会社が急成長した裏側で、会社の成長スピードに人材育成が追いつかず、従業員や、関係者の皆様の頑張りに依存した無理な拡大を重ねた。リーマンショックによる赤字転落や、大規模リコール問題もそうした中で起きた」(豊田社長)。

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