このような超過利潤の発生は何も独占企業に限らない。上記の完全競争の条件が少しでも欠落し、自社が他社に比べ何らかの良い条件を有していれば、自社には超過利潤が発生することになる。これが「競争優位性」である。つまり、独占、寡占、そして自由競争下であっても他社に比べ何らかの競争上の優位性を持った企業は、平均的な競合他社に比べ、その競争優位性の強さに見合った超過利潤を手にすることができる。この毎年の超過利潤を事業リスクの大きさに見合ったリターンである資本コストで現在価値に割り戻したものがNPVである。他社に比べ相対的に何らかの競争優位性を持っており、その結果として超過利潤が発生するためNPVがプラスとなるのである。

　この競争優位性も長続きするものでない限りNPVは容易にプラスとはならない。NPVがプラスとなるような超過利潤があるということは、フリーキャッシュフローの式におけるEBIT（支払金利・税金控除前利益）の額が平均的な競合他社に比べて持続的に大きいということである。企業はフリーキャッシュフローを持続的に拡大し企業価値を更に増大させるべく、自社の競争優位性を構築し強化していくよう事業・経営戦略を立案、実行していくことが重要となる。

　こう考えてくると、NPVがプラス、少なくとも大きくプラスとなるような事業は、その辺には簡単に転がってはいないということが理解できよう。事業計画を策定しNPVがプラスとなった場合には、上記の完全競争条件のどの部分が欠落しており、自社として他社に比べどの程度の競争優位性を保持しているのかを慎重に検証してみる必要があろう。