バラ積み船市況は底入れか 4万ドルへ急騰後、1万ドル割れ。この後は？

「短期的には新造船などの供給要因よりも、荷動きの変動の要因が大きい」と商船三井の田中利明・鉄鋼原料船部長は指摘する。鉄鉱石の最大輸入国である中国では、月によって輸入量が半減することもある。「年間ではこれだけ増えると読めても、数週間単位で巨大なボリュームが増減すれば、市況を動かす」（同）。

季節要因もある。鉄鉱石を産出する豪州やブラジルは南半球にあり、12～4月ごろが雨季。雨が降ると採掘現場はぬかるみ、ダンプカーも動けない。一方、買い手の中国は2月前後が旧正月で、やはり生産活動が止まる。「雨季の影響と旧正月が重なると、市況下落も大きくなる」（同）。

フリー船は漸増の公算

中長期的な市況はどうなるのか。日本郵船によると、ケープサイズの新造船は2010～2012年に全世界で毎年200隻を超えていた。が、2013年は160隻、2014年72隻、2015年54隻と供給圧力は急減する見通しだ。日本郵船・製鉄原料グループ統轄チーム長の江原出氏は「2016年は再びケープサイズの新造船竣工が増えるが、2014～2015年の市況は基本的に強い」と話す。

もっとも、安定収益源の長期契約がケープサイズ全体の8～9割を占める現状が、今後も維持できるかは微妙だ。「中国で中小鉄鋼メーカーが台頭し、資源メジャーが船を手当てする例が増えた。彼らはほとんど長期契約でなく、マーケット価格で用船している」（商船三井の田中氏）。

フリー船漸増に備え、海運各社はどう動くのか。

商船三井は2013年3月期、ケープサイズを含むフリー船130隻をシンガポール子会社に移管。譲渡損失1000億円を計上し、将来の市況変動リスクを回避した。フリー船の活用で、中国やインドなど成長市場を取り込むことを目指す。

日本郵船も今年3月の中期経営計画説明会で、対策を明らかにした。

工藤泰三社長は、「短期契約の荷物には、短期用船の船で対応する」と説明。自社保有船舶という資産（アセット）を極力軽くするライトアセット戦略を、バラ積み船でも進めていく構えだ。

（週刊東洋経済2014年4月19日号〈14日発売〉「価格を読む」に一部加筆）