日本株、大幅安の反動で買い戻しか

日経平均、終値で1万4500円は回復ならず

3月24日、東京株式市場で日経平均は大幅反発。写真は1月、東京証券取引所で撮影(2014年 ロイター/Toru Hanai)

[東京 24日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は大幅反発。前週末の大幅安の反動で買い戻しが先行した。午前中に発表された3月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI)速報値は弱かったが、東京市場への影響は限定的だった。

アジア株がおおむね堅調だったことなどで投資家心理は改善し、日経平均は終日高値圏で推移したが、終値で節目の1万4500円を回復することはできなかった。

売買代金は2兆6814億円と、14日の日経平均先物・オプションSQ(特別清算指数)算出日を除いて、2月5日以来の水準まで回復した。

20日の日経平均は238円安と大幅に下落。その反動からきょうの東京市場では買い戻しが先行、朝方から幅広い銘柄が買われた。日本時間の午前10時45分には、マークイット/HSBCによる中国製造業PMI速報値が発表されたが、東京市場にはそれほど大きな影響はなかった。数値は48.1と5カ月連続の低下となったが、上げ幅を一時的に縮めた後は短時間で持ち直した。内藤証券・投資情報本部部長の浅井陽造氏は、「いったんは悪材料として反応したが、中国景気についてはある程度織り込み済みであり、あらためて売り込む材料にはなりにくい」と分析した。

アジア株も概ね上昇しており、市場に安心感が広がったことで株価が下支えされた。ただ、1万4500円付近では戻り売りも入り、伸び悩む場面もあった。市場では、200日移動平均線(1万4505円44銭=24日)を終値でクリアできるかが注目されていたが、6営業日連続で同水準を上抜くことはできなかった。一方、26日は3月期末の権利付最終売買日であり、市場では「NISA(少額投資非課税制度)が始まってから初の権利取りになる。それまではしっかりした値動きになるだろう」(カブドットコム証券・マーケットアナリストの山田勉氏)との声が出ている。

個別銘柄では、ヤマトホールディングス<9064.T>が反発。24日付日経新聞朝刊で、同社が中国の物流会社と提携して日本企業の商品を中国全土に宅配するサービスを始めると伝わり、材料視された。半面、船井電機<6839.T>は続落。同社は20日、2014年3月期の当期純損益が65億円の赤字(前期は85億円の赤字)になるとの見通しを発表した。従来の予想は1億円の黒字だった。

東証1部騰落数は、値上がり1476銘柄に対し、値下がりが293銘柄、変わらずが29銘柄だった。

(梅川崇)

日経平均<.N225>

終値      14475.3 +251.07

寄り付き    14297.58

安値/高値   14287.28─14514.28

TOPIX<.TOPX>

終値       1163.04 +17.07

寄り付き     1150.86

安値/高値    1150.18─1171.6

東証出来高(万株) 291579

東証売買代金(億円) 26814.41

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