51～100位を見てみると、キヤノン（51位）やTOTO（72位）など、競争力が高い製品を有している企業がある一方、リストラ中の企業、「病み上がりの企業」も複数見受けられる。
政府は新成長戦略の中で、「2020年までに、年次有給休暇取得率70％達成」（現状よりもほぼ20ポイントのアップ）を掲げている。70％以上で線引きしてみると、次ページの日本製紙（111位）あたりまで、ということになる。こうしてみると、有給休暇を十分に取得できている会社はまだ多くないのが現状だ。
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