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先進技術が支える情報通信産業のBCP

東日本大震災から3年。大規模な災害などが発生した際に備える事業継続計画(BCP)の重要性が、企業をはじめとする社会全体に浸透してきた感がある。中でも、高い関心が寄せられている一つが、現代社会のライフラインともいえる情報通信のBCPではないだろうか。実際、官民をあげた多彩なプロジェクトが進行中だ。

ネットワークインフラの
早期復旧がカギ

大規模な災害が発生した際、電話が通じにくくなる……。こうした現象が起きるのは、大きく分けて二つの要因が考えられる。一つは、通信の集中による輻輳(ふくそう)だ。「回線がパンクする」などと言われる状況である。多くの人が安否確認や情報を求めて一斉に電話をかけるため、電話が通じにくい状況が生じるのだ。災害に限らず、人気アーティストのチケット販売時など、電話が集中的にかけられた際なども、輻輳が起きる可能性がある。もう一つの要因は、通信ケーブルや基地局などの物理的な破損。設備の倒壊や水没、ケーブルや管路の断裂、電柱の倒壊など、情報通信のインフラそのものが大きな被害を受けることによって電話が通じなくなる。

災害時などでは、たとえば安否確認の重要性があらためてクローズアップされることが多いが、実際に情報通信のネットワークという社会のライフラインともいえる重要な機能がダウンしたままといった事態が長期化すると、地域そのものの復旧にも影響を与えかねない。

ケーブルテレビ(CATV)も、ライフラインとしての情報通信インフラという文脈で、その重要性を理解することができる。CATV局は通常のテレビ番組以外に、コミュニティチャンネルを設けて地域独自の情報を提供しているプログラムも少なくない。地域に密着した取り組みによって、文字どおりコミュニティの中で大きな存在感を誇り、地域住民から信頼を得ているケースもあるようだ。

一方で、テレビ放送だけでなくインターネットのインフラも提供しているCATV局も多い。それだけにCATVの機能停止は地域住民・社会に深刻な影響を与えかねない。大規模な災害時など、早期な復旧が求められるのは、通信インフラ同様にCATVも例外ではない。

災害大国といわれる日本では、その備えは大きな意味を持つ。実際、マグニチュード6以上の地震の発生回数は日本が全世界の2割ほどを占める、というデータもあるほどだ。地震のほかにも、台風や集中豪雨などもしばしば発生している。温暖化の影響もあるのか、最近はゲリラ豪雨による水害も増えている。大規模な災害の被害想定などが発表される中、BCPに対する意識もより一層高まっていくのではないだろうか。

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