追い込まれる巨大マスコミの構造問題 業績が軒並み急悪化！

電通調べによる日本のテレビ広告の市場規模は、２０００年以降、おおむね２兆円台で推移。そのうち半分程度を押さえる在京のキー５局は、映画など放送外収入の伸びもあり、０７年３月期の合計売り上げは過去最高を記録した。

だが、その状況は０７年１０月を境に一変する。番組改変月で通常なら広告売り上げが９月比で伸びるべき月に、スポット広告（番組と番組の間に流す広告）が大幅に減少。０８年３月期決算はテレビ朝日を除き４社が減収となった。

日テレも上場以来初の営業赤字に

今期が始まった時点では、各社とも北京五輪というビッグイベントでのスポンサー広告増加による反転を期待した。だが、時が経つにつれて状況は深刻化。急激な落ち込みに経費削減が追いつかず、０８年９月中間決算で増益を確保したのは売り上げトップのフジテレビのみ。２位の日本テレビですら、単体決算が１９５９年の上場以来初の営業赤字に転落する非常事態になった。そして９月の「リーマンショック」以降は、冒頭のテレ朝のエピソードのように、ギリギリまで広告枠が埋まらない綱渡りが常態化した。

広告収入の急減を受け、各テレビ局は制作費の削減を進めている。たとえば日本テレビの今期の制作費は１１６０億円。これを１０年３月期は１０００億円以内に収める方針を明らかにしている。制作費削減はスタジオだけでなく報道の現場にも及ぶ。閣議後の会見では、それまでＮＨＫを含む各テレビ局がそれぞれ持ち込んでいたカメラを、１台の代表カメラに集約した。

その結果、下図のように「番組の質低下」「視聴率の低下」につながれば、負のスパイラルがグルグルと回り始める。