スタンダード・アンド・プアーズが提供するＳ＆Ｐグローバル株価指数によると、市場が大荒れに荒れた2008年を経て、時価総額でみた世界のトップ企業の勢力図は先進国大企業が勢力を伸ばしたことが明らかとなった。
米国大手企業が躍進、円高もあり日本企業がこれに続く
Ｓ＆Ｐグローバル株価指数は、全世界で１億米ドル以上の時価総額を持つ銘柄をカバーする膨大なカバレッジを持つインデックス。そこで世界の時価総額上位100企業について、昨年2008年末時点と一昨年2007年末時点での比較を行った。
国籍別に集計した結果は下表のとおり。企業数では米国企業が34社から43社へと9社増加。ドイツ、日本が2社、中国、メキシコが1社ランクイン企業数を増やした。一方で、英国、ロシアは3社、イタリア、ブラジルは2社、フランス、スイスは1社、企業数を減らした。2007年末に上位に位置していたルクセンブルク、インド、オランダ国籍企業は上位100社から外れた。時価総額によるウエイトでは、米国企業が1年間で9.5ポイント伸ばし、50%近くまで占率を高めている。
米中が上位で競う、日本勢はトヨタの22位が最高
トップ10に入ったのは米国が8社、中国が2社。首位の座を奪ったのは、2007年末に2位だった米Exxon Mobil Corpで2008年末時点での時価総額は36兆6597億円（1米ドル90.28円で換算）。2007年トップのPetrochinaは時価総額が72%減少したこともあり、今回は2位に落ちた。歴史的な株価下落でほとんどの企業が時価総額を減少させる中、米ドルベースでは時価総額をわずかながら増加させたWal-Mart Storesが21位から3位へと躍進した。
日本勢ではトヨタ自動車が前回の18位からランクを落としたものの22位でトップ。ＮＴＴドコモ、ＮＴＴ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、任天堂がこれに続いたほか、東京電力が90位、武田薬品工業が100位で新たにトップ100入りを果たしている。
（東洋経済オンライン）
