【産業天気図・自動車】世界的などしゃぶり、いや台風か
| 08年10月～09年3月 | 09年4月～9月 |
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雨、雨、大雨。雨足はさらに強まる。そしてあと２年は降り続くだろう。
１１月の「トヨタ１兆円減額」がすべてを物語る。リーマンショック後の先進国自動車需要は、考えられないようなペースで真っ逆さまに落ちている。
トヨタ自動車＜７２０３＞、ホンダ＜７２６７＞、日産自動車＜７２０１＞・・・日系メーカーの北米在庫日数は１００日の"レッドゾーン"に突入した（通常は５０～６０日なのだ！）。
もう減産しかない。分かっているだけで日系メーカー合計で国内８０万台、海外１００万台超の減産を実施している。それぞれ４工場分に相当する大幅減産だ。市場はまだ底入れしていない。最大市場アメリカの自動車販売台数は２００８年は１２５０万台程度で終わると見られるが、０９年は１１５０万台～１１００万台という見方が大勢だ。毎日のように各社の減産計画が報道され、すでに食傷気味だが、残念ながらさらなる大幅な減産計画が飛び出すだろう。
為替の動向ももう１つの大きなファクターだが、当面大幅な円安反転はないだろう。鉄鋼など原材料相場の下落は好材料だが、販売自体が急落するなかではその効果も限定的だ。
悪材料も出尽くしていない。
最大のリスク要因は米ビッグスリー（ゼネラル・モーターズ、フォード、クライスラー）の行方だ。破綻すれば会社そのものだけでなく、部品サプライヤーとディーラーも連鎖破綻するだろう。その場合、いくつもの重大な影響が日系メーカーにも及ぶ。
１．部品供給の途絶。メーカーは通常、複数購買でリスク分散に努めているが、全てではない。「この部品はここの会社でしか作れない、ここからしか買っていない」というものが存在するのだ。代替確保できなければ、完成車の生産も止まる。
２．ディーラー破綻による債権回収途絶。
３．失業率増加による消費マインドの一層の冷え込み。
４．ビッグスリーの“過剰在庫バーゲンセール”による市場混乱。
・・・等々、数え上げればきりがない。また、救済されても、これらの規模が小さくなるだけのものだ。ちなみにこれらはいまのところ米国でのお話だが、欧州、日本でも同様の事態が起こりうる。新興国の成長にも急ブレーキがかかっており、これらの甚大なリスクをトレードオフできる材料は何もない。
市場規模が縮小するなかでは、Ｍ＆Ａしても図体が大きくなるだけで意味はない。大雨に飲まれて姿を消すメーカーも出てくるだろう。
（高橋 由里）
