29歳､創業家出身専務はサンリオを救えるか 欧米のライセンス事業失速で業績は苦戦中

ただ、サンリオのその他の取締役は50～60歳代がほとんど。30年、40年にもわたってそれぞれの分野で実績を残し、信太郎社長の下でサンリオの成長を支えてきたベテラン役員も多い。創業家の出身とはいえ、入社してわずか数年、弱冠29歳の朋邦専務が改革を主導するハードルは低くはない。

こうした状況で、「社外からは朋邦専務の参謀役候補者の情報が、自薦他薦を問わず寄せられている」（サンリオ関係者）。

故・邦彦副社長の右腕として米国法人のCOO（最高執行責任者）を務め、当時のサンリオの欧米におけるライセンスビジネスの急成長の立役者となった鳩山玲人・元常務のような存在がいれば、朋邦氏の改革実現の追い風となると期待する声もある。

また、邦彦氏の妻である辻友子氏も、サンリオの大株主であると同時に海外事業本部担当の取締役として名を連ねていることから、朋邦専務の後ろ盾となりそうだ。

今や世界中で知られる日本の「Kawaii文化」の象徴でもあるハローキティ。4月からはネットフリックスで、若手女性の職場生活をユーモラスに表現したレッサーパンダのキャラクター「アグレッシブ烈子」のアニメ放送が世界190カ国で開始されるなど、新しいキャラクターに可能性が広がりつつある。

朋邦専務の掲げる「戦術から戦略への転換」により、サンリオは再び成長軌道を描くことができるのか。そのカギを握るのは、5月に発表が予定される中期経営計画の内容にほかならない。

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