｢ゾゾ頼み｣から脱却へ､アパレル企業の苦闘 自社EC立ち上げを目指すが､ハードルは高い

ファッションECモールを立ち上げたストライプの石川康晴社長（左から4番目）ら（記者撮影）

「メガ級の百貨店を超えるブランド数に成長させて日本一のファッションEC（ネット通販）を作っていく」。ストライプインターナショナルの石川康晴社長はそう宣言した。

2月15日、新たなファッションECモール「ストライプデパートメント」が誕生した。「アースミュージック＆エコロジー」などのブランドを展開するストライプとソフトバンクが共同出資して立ち上げ、中高価格帯の600ブランドを取り扱う。狙うのは、国内1位のファッションECサイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」が手薄とする、百貨店の顧客層だ。

手数料が利益を圧迫

実店舗重視で勝負してきた低価格衣料チェーンのしまむらも、ついに楽天やゾゾタウンへの出店を検討するなど、拡大が続く衣料品のネット通販。しかしその裏では、“脱ECモール依存”を模索するアパレル企業がじわじわ増えている。

「売り上げが増えても、利益は残らない。宣伝費と割り切っている」。昨年ゾゾタウンに出店したアパレルの幹部の表情は冴えない。

本来、ネット通販は店舗販売と比べ、販売員の人件費やテナント賃料がかからない分、収益性が高い。自社で運営するサイトであれば、顧客の購買データを分析し、企画やプロモーションに生かすこともできる。

他方、多数の企業のブランドが集まるECモールに出店すると、多くの場合、販売代金に応じた手数料を取られる。代表格であるゾゾタウンは、順調に商品取扱高の拡大を続ける傍ら、手数料比率を年々引き上げている。現状は30％程度と百貨店での手数料に匹敵。モールで購入した顧客の詳細なデータも、アパレル側は入手できない。