英語だけじゃない、職場の「言語」問題

「GM」と略したばかりに大混乱?

企業における英語の「社内公用語化」がここ数年、話題になっています。ユニクロ、双日などが代表格ですが、会議やメールのやり取りが日本語でなく英語で行われます。それだけビジネスの場で英語を話すことが必要な時代がやってきたのでしょう。

急速な事業活動のグローバル化により、帰国子女など英語ができる人材が数名いればいい……といったレベルでは済まない時代になりました。これまで日本語オンリーで仕事をしてきたごく普通のビジネスパーソンが、

「シカゴで開催されるビジネスショーで、取引先のアテンドをしてほしい」

などと、突然、任されるようになるとは、いったい誰が想像できたでしょうか。

そもそも、英語公用語化は、2010年7月に社内での「英語公用語化」を打ち出した楽天の動きが発端です。それから2年を経過し、楽天では正式に英語が公用語に。会議のプレゼンテーションは英語で行われるようになり、「TOEIC」の社員のスコアも上昇するなど、成果が徐々に明らかになってきた様子です。

楽天の三木谷浩史社長は「社員が英語を使うことにメリットを感じ始めてきた」とコメントしています(Ascii.jpより)。英語が使えることにより、日本でモノを売りたいという海外企業に対して英語での営業活動が可能に。通訳を介さず、自分の意志をダイレクトに伝えられる。さらに英語を活用することで視点が自然にグローバルになり、世界企業との戦いを前提にした戦略を意識できるようになった……とのこと。

もうひとつの、”超重要”言語

一方、職場にはもうひとつ、重要な言語が存在します。超ドメスティック言語、「社員、身内にしかわからない」言葉=社内用語です。

「長々とした一般用語を短縮して使えるから便利でしょ」

と語ってくれたのは製造業のエンジニア職をしているGさん。エンジニアのための転職応援サイト『Tech総研』によると

・ユーザーに直接、荷物を送付することを「ユー直」
 ・客先での開発や稼働を「オンサイト」
 ・エスカレーション=上に情報をあげることを「エスカ」

と呼ぶそうです。

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