｢専業主婦｣が2億円をすでに損している理由 離婚すれば貧困､それほど過酷で弱い立場だ

専業主婦は日本だけの絶滅危惧種？（写真：プラナ / PIXTA）

ある高名な日本人作家が夫婦で海外旅行中に、いろんな国の人たちが集まるパーティに参加したときのことだ。参加者と雑談していたら、「どこから来たの？」「どこを観光したの？」という話題に続いて、「どんな仕事をしてるの？」という質問を受けた。

「私はハウスワイフです」。専業主婦の奥さんがそう答えたら場の空気が凍りついた。

欧米諸国で「専業主婦」は絶滅危惧種

「専業主婦」は、欧米諸国ではもはや絶滅危惧種だ。日常生活で「ハウスワイフ」と出会うことなどまずない。その奥さんは、海外のパーティでこうした体験を繰り返したことにうんざりして、「家でときどきピアノを教えています」と答えるようにしたという。

厚生労働省が2013年に実施した意識調査によると、15～39歳の独身女性の10人に3人が専業主婦になりたいと希望している。でも、こんな話を聞いたらどう思うだろう？

「専業主婦は2億円をドブに捨てている」

「専業主婦には自由に使えるおカネがない分、自由もない」

「専業主婦が離婚すると最貧困になるリスクが高い」

過激すぎることを承知で書いているが、それほど専業主婦とは過酷で弱い身分である。

拙著『専業主婦は2億円損をする』でも詳しく解説しているが、大卒の女性が60歳まで働くと、平均的な収入の合計は約2億円といわれる。パートに出れば多少は小遣いを稼げるかもしれないが、結婚して仕事を辞めて、家事や子育てに専念するということは、その2億円が稼げなくなるということを意味する。

結婚を考えている男性にしてみれば、自分の給料だけで妻子を養うか、夫婦で働いて自分で稼いだおカネはある程度自由に使えるかの差は大きく、相手を選ぶ条件の1つにもなりうる。自分1人だと生涯に稼ぐおカネは2億～3億円かもしれないが、夫婦2人なら4億～5億円にもなりうる。