東京モーターショーは本当に衰退したのか 来場者や出展企業だけで語るのは寂しい話だ

PRの場も「選択と集中」の時代に入っている（撮影：大澤 誠）

10月27日（金）から11月5日（日）まで10日間にわたって東京・有明の東京ビッグサイトで一般公開された「第45回 東京モーターショー2017」が閉幕した。

今回の総来場者は77万1200人。前回（2015年）の81万2500人に比べて約5％、約4万1000人の減少となった。一般公開日直後の週末に台風22号が関東地方を直撃したことを考慮すると、天候さえよければ前回を上回ったか、あるいは減少幅はもうちょっと少なかったかもしれない。

とはいえ、かつては1990年代に入場者200万人オーバーを記録。同150万人時代が続いた自動車イベントだ。今回はアメリカやイギリス、イタリアなどの海外メーカーの出展取りやめも少なくなかった。これらを題材にして「東京モーターショーの衰退」「クルマ離れは解消せず」などという論調の報道もあるだろう。

国際的にみれば、健闘している

ただ、これだけでショーそのものの活気やクルマ人気を語るとしたら寂しい話だ。ステレオタイプな斜に構えた見方ともいえる。世界と比べてみるとそもそも100万人を超えるメジャーなモーターショーはパリくらい。あのフランクフルトショーや北京ショー、デトロイトショーも81万人である。東京モーターショーは国際的にみて、むしろ健闘しているといってもいい。

出展企業の変化も東京モーターショーに限ったことではない。筆者は長年、世界のモーターショー取材を行っているが、主要自動車メーカーがすべて出そろうのはスイス・ジュネーブショーくらい。アメリカのデトロイトショーやドイツのフランクフルトショーですら出展を辞退する自動車メーカーも存在する。

PRの場も「選択と集中」の時代に入っている。一方、アメリカ・ラスベガスで開かれる世界最大の家電見本市「CES（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）」やイギリスのグッドウッド、アメリカのペブルビーチといったモーターショー以外のイベントを重要視する自動車メーカーも増えている。日本でも近年はアジア最大の家電見本市「CEATEC JAPAN」（シーテックジャパン）で自動車メーカーの姿も目立っている。