ゾゾタウンが独自ブランドに手をつける事情 前澤社長がこだわるのは｢究極のフィット感｣

年内にゾゾタウンとして初めてのPBが発売される。前澤友作社長は「超ベーシックアイテム」「科学やテクノロジーの力で実現する究極のフィット感」という言葉を繰り返した（写真：スタートトゥデイ）

「他社のブランドをコピーして、それを売るような卑劣なまねはしない。今までのファッション業界にはない商品や考え方、フィット感を提供することによって革命を起こしたい」

ファッションECサイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」を運営するスタートトゥデイの前澤友作社長は、今年中に展開を始めるPB（プライベートブランド、自主企画商品のこと）について力強く語った。

10月30日に開かれた2017年度中間決算の説明会で、前澤社長がPBの概要について初めて具体的に言及した。これまで前澤社長は2017年度中に自社のPB商品を本格展開することは宣言していたものの、その内容はほとんど明らかにされていなかった。

PBを第2の収益柱に育てる

「超ベーシックアイテム」「科学やテクノロジーの力で実現する究極のフィット感」――。前澤社長はPBについて説明する中で、これらのキーワードを何度も繰り返した。ブランド名は明らかにしなかったが、実店舗は構えずにゾゾタウンのサイトのみで発売する予定。国内では今年中、海外は米国とドイツで来年春から販売を始める。

6～7年前から企画を練っていたというPB。立ち上げの狙いについて、前澤社長は「もっと皆さんがスタイリッシュに格好よく着こなしていただけるような商品を提供し、ファッションを好きだと思う人を増やしたい」と話す。商品企画の過程ではIoT（モノのインターネット）を活用したり、ファッション業界では使われてこなかった製造設備を導入したりするなど研究開発にこだわったという。

当然、PBをファッションEC事業に次ぐ第2の収益柱にしようとする意図もある。順調に業績を伸ばしているゾゾタウンだが、アパレル各社は手数料のかからない自社ECでの販売比率を上げる戦略を強化している。

最近ではアマゾンジャパンもファッション事業に本腰を入れるほか、三井不動産は11月から「ららぽーと」などの商業施設と連動したファッションECを立ち上げる。外部環境が変化する中で将来的に出店ブランドの商品取扱高が伸び悩む事態となっても、PB事業で業績を支える可能性はある。