大手を出し抜く、中堅・中小の人事改革とは?

自社の潜在力を信じ、徹底的に変わる決意を

「どうせウチの会社には、優秀な人材は応募してこない」

中堅・中小企業の経営層からよく聞こえてくる愚痴だ。これに対して、人材サービスを展開するパーソルの総合研究所マネジャー、和田実氏は力を込めて語る。

パーソル総合研究所
マネジャー

和田実

「あきらめないでいただきたい。これはどんな企業にもお伝えしたいことです」

この言葉の真意を解説する前に、まずは労働市場の現状を見ていこう。

日本は今、労働力不足という大きな課題に直面し、今後の日本経済への影響も確実視されている。

「このままいくと、日本では2025年には583万人の労働力が不足する*計算になります。これに対し、生産性向上、女性の労働参加、男女シニアの労働参加、外国人の労働参加という四つの観点からアプローチすることが必要になってきます」(和田氏。以下、発言同)

*出典:パーソル総合研究所『HITO REPORT vol.1』(2016年11月)

オペレーショナルな仕事はロボットに奪われる

この労働力不足を補って国力を保つためには、政府の施策のみならず、それぞれの企業で生産性を上げる取り組みが求められる。だが、中堅・中小企業では「生産性向上」という不確かな目標よりも、「人員確保」という目の前の課題をクリアしようと四苦八苦しているのが現状だ。

「現実的に、優秀な学生は大手企業に取られてしまいます。今や、優秀でなくても大手に行けるほどに新卒は売り手市場です。ある労働力推計では、年代別に見ると若年層(35歳未満)の絶対数が今後10年間で大幅に減少するという予測もあり、若年層の獲得競争は今後さらに熾烈化するでしょう」

冒頭の企業経営者の愚痴は、現実なのだ。そんな状況で、中堅・中小企業はどうやってあきらめずに望みをつないだらいいのか。

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