ガラスのガリバー、新興国に復活懸ける 旭硝子、中国やブラジルなどに相次ぎ工場増設

特に欧州では、間接部門人員の15％（300人超）削減の大規模なリストラ実施するという深刻な状況に陥っている。

旭硝子では、執行役員以上の役員報酬を自主返上するなど経営責任を明確化したうえでリストラ費用を計上。最終利益は期初計画の500億円に対し、修正見通しでは100億円と、かろうじて赤字転落を免れる水準まで落ち込む。震災前の2010年12月期には最終利益が1232億円だったことに比べると、この３年間での収益力低下は顕著といえる。

高収益企業の復活には新興国増強が不可欠

旭硝子が今後、最終利益1000億円規模の高収益企業として復活することは、既存事業が世界景気復調で息を多少吹き返す程度では困難だろう。であれば、新たな収益源を育てるしか、復活の手だてはない。

それこそが、ライバルの英ピルキントン（日本板硝子の子会社）や仏サンゴバン、米コーニングに比べて、まだ手薄な新興国市場であり、ここでの事業をいかに加速させるかが重要だ。

旭硝子は今年２月に発表した新中期経営計画「Grow Beyond-2015」の中で、新興国市場での売上比率を2020年に30％（12年実績では20％）とする目標を掲げた。この目標を達成するには、ブラジル、中国、インドネシアで設備増強をしながら、非日系メーカーを含めた進出企業との関係をいかに強めていけるかがカギになりそうだ。