豪華な新社屋はアップルの｢墓標｣になるのか 豪華な新社屋を建てると社運が傾く？
アップル、アルファベット（グーグル）、マイクロソフト、アマゾン、フェイスブック･･･。アメリカで最も時価総額の高い企業の上位5社（「ビッグ5」）だ。2025年までに、少なくとも1社がこのリストから消える確率が高い。
果たしてどこが消えるのか？ 最有力候補は、総工費50億ドルをかけて宇宙船型ともドーナツ型ともいえる新本社を作り、入居を始めているアップルかもしれない。
アップルの今後の展望を「巨大建築コンプレックス」（本社を豪華にするほど成功から遠ざかる）という説を頼りに予想するのは、単純だが興味深い。
著名投資家のマーク・アンドリーセンは数年前、凋落しそうな企業を見分ける10の兆候を発表した。7番目に挙げたのは「豪華過ぎる新本社の建設に巨額のカネを注ぎ込むこと」。なぜ米小売り大手シアーズが、北米一の超高層ビルだったシカゴの旧本社を売却し、従業員を退去させる羽目になったのかも、このルールで説明できる。
だが、ビッグ5から脱落するのはアップルだと思う理由はもっと他にある。カギを握るのはデータだ。専門家がよく言うように、データはまさに未来の原油。データをいちばん多く集めた企業が勝ち残っていくのだ。
データがデータを生む
企業は集めたデータを機械学習用ソフトウエアに学ばせてさらに賢くすることで、顧客へのサービスを改善し、市場シェアを獲得し、データをさらに集める。
データによるサービス改善のよい例としては、アマゾンがユーザーにおすすめ商品を表示したり、アルファベット傘下のグーグルが検索順位を決めるアルゴリズムを常時更新することが挙げられる。
市場シェアを奪った企業は、さらに多くのデータを収集し、機械学習用ソフトウエアはどんどん賢くなり、勝ち組と負け組企業の差がさらに広がる。ひと握りの米テクノロジー企業を寄せ集めた市場価値が、イギリス一国のGDP（国内総生産）を上回るほどまで成長した背景には、この好循環がある。
