スマホを使った禁煙治療に期待が掛かるワケ 治療継続率向上を目指す新サービスが登場

医師が設立した医療ベンチャー、キュア・アップは独自に一酸化炭素（CO）測定器を開発、スマホと連動して禁煙を支援する（撮影：梅谷秀司）

5月27日。4日後の世界禁煙デーを控え、厚生労働省などが主催した「タバコフリーサミット」には医療関係者や一般市民のほか、小池百合子東京都知事や自民党、公明党、都民ファーストの会の都議らも顔を出し、都民の健康を守るため屋内禁煙の必要性を熱心に訴えた。

東京オリンピックを控えて、屋内完全禁煙の実施は喫緊の課題だ。国際オリンピック委員会（IOC）は開催国の屋内全面禁煙を義務づけ、喫煙専用室の設置も不可としている。

にもかかわらず、日本では対策が進まない。2015年には世界保健機関（WHO）のダグラス・ベッチャー生活習慣病予防局長から「東京の対策は世界27大都市の中で最も遅れている」とのありがたくないお墨付きをもらってしまった。

日本はやはり屋内全面禁煙などを求めるWHOの「たばこ規制枠組み条約」を批准しているが、その点でも国際的な公約を果たしていない状況といえる。

12週間の通院に5回仕事を休む必要

日本の喫煙人口比率は20％程度にまで下がったが、多くがやめたくてもやめられない人だという。禁煙外来は保険が利くにもかかわらず、利用者数は喫煙者の2割未満だ。通院のために12週間に5回仕事を休む必要がある、6万円（自己負担は2万円程度）の費用がかかる、近くに禁煙外来のクリニックがないなどのハードルがある。

「禁煙が難しい理由の1つに、社会環境の問題がある」と、浜松市で禁煙外来を行っている医師で、「子どもをタバコから守る会」代表も務める加藤一晴氏は言う。

駅前などに灰皿スタンドがあることや、自販機やコンビニ、ドラッグストアなどでいつでも買えること、「1本くらいいいじゃないか」といった周囲の甘やかしが、患者の意志をくじくのだという。