日経平均は５日ぶり１万4000円割れ 米株安、円高嫌い先物主導で大幅反落

96円台突入の円高で下げ幅を拡大

後場に入ってからは下げ幅を拡大。途中、買い戻しも入ったものの、為替がさらに円高に振れ、一時１ドル＝96円台をつけたこともあり、輸出株の売りが加速した。大引けにかけては、今週末の株価指数オプション特別清算指数（ＳＱ）の算出を控えた思惑から、先物主導で売られた。

東証１部の値下がり銘柄数は1612で、全体の91．9％に及んだ。値上がり数は98で、全体の5．5％とわずか。変わらずは43銘柄だった。東証33業種別の株価指数では、33業種全部が値下がり。値下がり率トップは不動産の前日比4．16％安。次いで倉庫、精密機器も４％台の値下がり。ゴム、繊維、情報・通信、保険、非鉄、証券、陸運なども下げが大きかった。下げ幅が最も小さかったのは水産で0．92％安。

個別銘柄では、ファーストリテイリング、ソフトバンク、ファナックが売られた。京セラ、ＫＤＤＩも下げた。ソニー、オリンパス、東京エレクトロン、信越化学、テルモなども下落。トヨタ、マツダ、ブリヂストンも軟調。住友不動産、東急不動産、セコムも売られた。値上がりはダイキン、昭和シェルなど。

明日は日本銀行の金融政策決定会合後に予定されている黒田総裁の記者会見が注目点だ。