シノケンプロデュース

シノケンが入居率98.9%を実現できる理由

※2017年3月シノケン企画開発物件において

安定した家賃収入が魅力の不動産投資。老後に向けた資産形成の手段として、注目している読者も多いのではないだろうか。だが一方では、過熱する不動産投資に警鐘を鳴らす声も増えてきている。本当に不動産はバブルで危うい市場なのか。どうすればリスクを回避しながら運用することができるのか。そのカギはパートナー選びにあった。 

将来の暮らしに不安を抱く現役世代は多い。年金受給年齢は引き上げられ、その額も今後は抑えられる傾向にあるとみられている。もはや公的年金だけでは生活を賄いきれない。安心した老後を送るためには、現役世代の頃から資産形成の準備を行う必要がある。

数ある金融商品の中で、安定した収益をもたらし資産づくりに適しているのが、アパートやマンションを購入し、それを賃貸に出すことで家賃収入を得る不動産投資。株と異なり現物があるという安心感に加え、万が一の時には生命保険代わりになることから近年注目を集めている運用方法だ。

だが、不動産投資というとネガティブな印象を抱く人も多いかもしれない。事実、ここ最近の報道を見ても、不動産融資の過熱化などに対する厳しい論調の記事が目立つ。日銀の考査方針で不動産向けの融資を重点的に調べることが明らかになったことも、不動産投資に対する不安をあおる一因となっているといえよう。

果たして本当に不動産投資は安全なのか。「リスクを回避し、安定した資産運用を行うためにはパートナー選びが重要です」と不動産投資のリーディングカンパニー、シノケングループ執行役員の玉置貴史氏は強調する。

好立地で魅力的な物件なら
今後も入居率を維持できる

昨今の不動産バブル報道、その背景にはマイナス金利によって行き場を失ったマネーと、相続税対策など節税したい資産家の思惑が一致したことで、資産家向けの融資先としてアパートローンが伸長したことにある。節税を目的としたアパートは主に地方で建築されるため、入居の需要とアパート供給のアンバランスが生じ、実需を伴わない地域での空室率の上昇が問題視されているのだ。

いわずもがな、入居率を高めるためには立地の良さが欠かせない。地方はもちろん、昨今問題視されている首都圏郊外のアパートでは利便性に劣る立地のため入居率を維持し続けるのが困難なものが多数存在する。

一方、シノケンでは大都市圏にエリアを絞り、ターミナル駅から電車で30分圏内、最寄り駅から徒歩10分圏内という非常に厳しい条件で選び抜かれた物件のみを供給する。

シノケングループ 執行役員 玉置 貴史

「目先の利益だけを考えたら、立地を勘案せずやみくもに建てて販売すればいい。しかし私たちが大切にするのはあくまでお客様の成功であり、築年数を経ても高い入居率を維持できる物件でなければいけません。そうした物件は実のところ、100件にひとつあるかないか。ですから現在はお客様に良い物件の仕入れを待っていただいている状況です」(玉置氏)

2017年3月におけるシノケンのアパートの平均入居率は98.9%*。築25年を超えた物件も含むことを考えると、いかに驚異的な数字か理解できるだろう。

*シノケン企画開発物件

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