テレビが「バカにしていた」ネットに頼る皮肉

情報番組の2割を「ネット発」が占める実態も

黎明期からのネットを知る筆者にとっては感慨深い話です(撮影:今井康一、尾形文繁)

ほんの10年ほど前までテレビや新聞、雑誌といったマスメディアの中には、「ネットネタ=忌避すべきもの」という風潮があった。

ところが、いまや時代は大きく変わった。NHKの朝のニュースやフジテレビの「情報プレゼンター とくダネ!」のような高視聴率の人気情報番組が、YouTubeに投稿されたおもしろ動画を流し、番組の一構成要素にしている。

「情報7days ニュースキャスター」(TBS系)では、「ニュースワードランキング」と題し、ネットで話題となったニュースをトップ20形式で紹介。同番組に限らず、2013年はいわゆる「バカッター騒動」といって、若者が自身の愚行をネットにさらす行為を連日のように取り上げた。コメンテーターがしたり顔で分析コメントを述べたものだ。

ネット発の情報が、番組の重要構成要素に

2015年2月の「つまようじ少年」、昨年12月の「おでんツンツン男」、今年1月の「モノレール線路飛び降り喫煙少年」。テレビが連日、時間を割いて取り上げるネット発の珍事報告の事例は枚挙にいとまがない。

覚せい剤取締法違反などで逮捕・有罪判決を受けたミュージシャン・ASKAのブログもマスメディアにとっては重要な情報ソース。ブログの書き込みがメディア関係者からつねにウォッチ対象となり、内容がニュースとなった。

こうした衝撃的な告白だけでなく、有名芸能人のブログでの結婚報告や出産報告も頻繁にメディアで紹介されるし、ドナルド・トランプ米大統領や橋下徹氏、松井一郎氏といった政治家がツイッターでつぶやいた内容(ツイート)もマスメディアで紹介されている。最近では籠池泰典・森友学園前理事長の証人喚問の内容に安倍昭恵・首相夫人が自身のフェイスブックで反論したが、その内容も記事・番組の重要構成要素となった。

もはやいくらでもネット上の騒動がマスメディアに反映される例を挙げることができる。それは数字で見ても明確に現れている。メディア分析を手掛けるニホンモニターのデータを基に2つの実例を挙げよう。

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1976年に創業し、90年代の渋カジブームを牽引したビームスが今も元気だ。創業以来赤字知らず。40年、最先端を走り続けられる秘密は何か。設楽洋社長への独占インタビューを掲載。