東京ディズニー、営業利益1000億円超えか “30周年”は第1四半期から快走

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今回の第1四半期決算に当たっても、オリエンタルランドは、今年度の年間を通した業績見通しである売上高4137億円、営業利益827億円や、入場者数目標を変更しなかった。「夏休みや秋の連休シーズンなどの天候次第で、入場者数には結構影響する。それが現時点では見通しを変えない理由」と会社側では説明する。

マイナス要因、あるとしたら天候だけ?

ただ、7月に入ってからも、「入場者数は過去最高のペースが続いている」(会社側)ことから、30周年イベント効果は1年を通して息長く続きそう。

30周年の主役となるTDLのみならず、期初時点ではそれほど期待されていなかったTDSまでも想定以上に好調とあっては、マイナス要因は、「天候」ぐらいしか見当たらないのが現状だ。

ちなみにTDRでは、1年を4つの四半期に分けた場合、最も書き入れ時といえるのはクリスマスや年末を含む第3四半期(10~12月)。次いで、夏休みシーズンを含む第2四半期(7~9月)、ゴールデンウィークを含む第1四半期(4~6月)、最後に第4四半期(1~3月)の順番となっている。

ところが今期のオリエンタルランドは、本来、決して集客力が強いとはいえない第1四半期に、同時期としては過去最高の営業利益258億円をたたき出した。1年間を通じてみた場合、少なくともその4倍に当たる営業利益1000億円は、現時点で十分射程内に入ってきたといえそうだ。

(撮影:尾形 文繁)

大滝 俊一 東洋経済 記者

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おおたき しゅんいち / Shunichi Otaki

ここ数年はレジャー、スポーツ、紙パルプ、食品、新興市場銘柄などを担当。長野県長野高校、慶応大学法学部卒業。1987年東洋経済新報社入社。リーマンショック時に『株価四季報』編集長、東日本大震災時に『週刊東洋経済』編集長を務め、新「東洋経済オンライン」発足時は企業記事の編集・配信に従事。2017年4月に総務局へ異動し、四半世紀ぶりに記者・編集者としての仕事から解放された

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