輸入食材店が目を光らせる異色展示会の正体 ｢FOODEX JAPAN｣で食のトレンドを読む

国内1303社、海外1979社と、日本より海外の企業のほうが多く出展する（筆者撮影）

3月7～10日の4日間、食品・飲料の展示会「FOODEX JAPAN」が幕張メッセにて開催された。同イベントは、ビジネスや商談を目的とした食品業界関係者向けの専門展示会で、1976年の開始以来、今年で42回を迎えた。

会場となった幕張メッセの1～10ホールの広さは6万7500平方メートル。出展数3211社3881小間を数える大規模なイベントである。4日間での来場者は8万2434人に上り、前回の7万6532人を約8000人上回った。

全体に目立ったのが、海外企業の多さだ。それもそのはず、同イベントの出展数は、国内1303社、海外1979社と、日本より海外企業のほうが多い。また出展のために関係者が来日し、会場内を“回遊”するため、会場内にも海外の人が多くなるわけだ。

注目は「和食」と「オーガニック」

主催者が目玉として勧める今回のキーワードは「和食」および「オーガニック＆ウェルネス」。「和食」については、2020年までに輸出額を現在の7000億円から1兆円へと引き上げるべく、食品の輸出を国策として押し進める農林水産省の思惑がある。農水省の推測によると、2020年までに、世界の食市場が現在の500兆円から680兆円へと成長する見込みだという。また、「和食」の無形文化遺産登録や、日本食レストランが世界的に増えていることなどを背景に、ジャパンブランドとして食品輸出を拡大しようとしているのだ。

前情報で特に注目されていたのは日本茶だ。近年、海外における日本茶の人気が高まっており、輸出金額が2015年時点で100億円を超え、2012年から比べても倍。2020年には150億円を目指す。スタバも、2013年に茶のブランド「TEAVANA」を米国でスタート、2016年10月には日本上陸を果たした。またつい最近では、ネスレ日本が抹茶をコーヒー、チョコレートに続く第3の柱と位置づけ、商品化を進めるなど、日本茶は何かと話題になっている。

実際に会場を見ると、日本茶を扱うブースが1カ所に展示されており、日本茶を楽しめるカフェスペースが設置されるなど、主催者側の注力の度合いがうかがえた。ただし、本来ならブースに群がっているはずの外国人来場者の姿はあまり見えず、一抹の寂しさを拭えない。出展者の声を聞くと、初日、2日目あたりは、出展企業の関係者が場内を“回遊”するため、外国人も多く立ち寄る。筆者が取材したのは3日目だったため、回遊する外国人数が減少していたのは残念だった。