アパホテル､驚異の利益率33％を稼ぐ仕掛け 元谷代表｢書籍問題で世界的に知名度アップ｣

利益率33％という収益性の高さはどこから来るのか。元谷代表によれば、「東京都心に重点進出したこと」と語る。アパホテルが得意とするビジネスホテルは、シティホテルより人件費や食材費が少なく、収益性が高い。特に都心部は出張や観光需要が見込めるため、「都心のホテルは地方のホテルの3～4倍の収益力がある」（元谷代表）という。

アパが2010年以降、都心にホテルを増やしてきたのもそうした理由だ。さらに今後は同じホテルでも、客室数がより多いタワー型の開業も加速化させる。

アパグループの代表が元谷外志雄氏で、夫人の元谷芙美子氏はホテル運営会社であるアパホテルの社長という役割分担をしている（記者撮影）

2015年9月に開業した「新宿 歌舞伎町タワー」（620室）を皮切りに、2018年5月に「西新宿5丁目タワー」（710室）や2019年夏に「両国駅タワー」（1111室）、2020年春に「東新宿 歌舞伎町タワー」（643室）など大型ホテルの開業を計画。六本木には2019年秋に5棟875室、2021年秋にも同エリアで1棟669室で合計1544室の怒濤の攻勢をかける。

アパグループは1971年創業。高度経済成長の波に乗り、マンションの建設・販売で成長してきた。多角化の一環としてホテルに参入したのは1984年と、業界ではやや後発の部類に入る。

変形地を取得する独自の手法

飛躍の契機となったのが「新都市型ホテル」と呼ぶ新形態のビジネスホテルだ。部屋の広さを小さくし、節水シャワーを導入するなど、とことん効率を重視して急成長を遂げた。2007年には自社物件で耐震強度不足が発覚。それを契機に、「不要な不動産を売り払ったことで、リーマンショックの影響を受けずに済んだ」と元谷代表はかつて東洋経済の取材に答えている。

アパが都内に所有するホテルの不動産登記簿を眺めてみると、確かに2009年頃からの取得が目立つ。開発手法は一貫しており、リーマンショック後に売りに出た安値の変形地を買い集め、ホテルを建設するのだ。不動産専門誌の記者は「大通りから一歩入ったような土地が多く、オフィスにしても高い賃料がとれない物件ばかり」と指摘する。

同業他社はホテルの運営に特化しており、ホテルの土地建物は不動産オーナーから借り受ける方式をとる会社が多い。一方でアパホテルは、超低金利を背景に、自社で不動産やホテルを保有する直営中心のため、収益性が高く、スピード感のある展開が可能になっている。

ただ、こうした運営方針は急拡大を可能にする一方で、危険性もはらんでいる。ホテル事業から得られる投資利回りが低下するか、借入金の利払いが増えた場合に、行き詰まる可能性が高いのだ。