｢男性社員が育休を取りやすい会社｣トップ50 日本一のイクメン支援企業はここだ

男子学生にとっても育児休暇は企業選択の大きな材料の1つ（写真：Ushico / PIXTA）

いよいよ3月。個別企業の説明会など、就職活動が本格的にスタートする。これから本腰を入れて企業研究をしていこうという学生も多いだろう。まずは興味ある仕事内容かどうかを調べることが大切だが、他にも給与条件、福利厚生、ワーク・ライフ・バランスの状況なども、気になるところだ。

これまで、『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』2017年版を使い、大卒30歳平均賃金、残業時間、新卒採用比率など、就活生が知りたいと思われる情報を紹介してきた。今回は最近、若い男子学生の関心も高いという「男性の育児休業」について、その取得率ランキングをご紹介する。「男性の育児休業取得率」は年度内に子どもが生まれた男性社員数を分母、同じ年度内の育児休業取得者数（男性）を分子で計算。年度のずれで翌年の取得者にカウントされているケースもあるので若干注意が必要だ。

なお、すでに男女合計の育児休業取得者のランキングも発表しているので、こちらも参考にしていただきたい。

トップ3社は男性社員が「全員」取得

就職四季報プラスワンの過去記事はこちら

ランキング1位は、子どもが生まれた男性社員が全員取得している100％の会社で、3社あった。まず1社目は340人取得の日本生命保険だ。男性社員は少数派だが、ダイバーシティ推進の一環として、「男性職員の育児休業100％取得」を目標に掲げ、2013年度504人、2014年度264人に続き、3年連続で達成した。

2社目の古河機械金属は、育児休業のうち2日を有給化。男女双方が取得しやすい環境を整備し、男性対象者4人全員が取得した。3社目のシーボンは1人が取得。同社は女性1081人に対して男性78人と、女性比率の高い職場である。女性取得者は58人（取得率94％）と多いが、男性はそもそも子育て対象者自体が少ないようだ。

古河機械金属、シーボンとも、対象者が少ない中でも取得できている。少数でも継続して取得率が高い会社は、男性の育児休業が進んでいる証拠。覚えておくとよいだろう。