【産業天気図・自動車】円高、原料高、米国失速で三すくみ。当面は「雨」模様
| 08年4～9月 | 08年10月～09年3月 |
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自動車業界に降る雨足が強くなっている。大手完成車メーカーの２００８年３月期決算は８社のうち７社が増益だったのが一転、今０９年３月期業績予想は全社ずらりと大幅減益計画が並んだ。特に、トヨタ自動車＜７２０３＞を筆頭に、ホンダ＜７２６７＞、日産自動車＜７２０１＞の３強は仲良く３割減益を予想してきた。
上げ潮だった自動車業界を覆う厚い雲は３つある。ドル安、原材料高、そして北米景気の減速だ。１ドル１００円、１ユーロ１５５円を想定するトヨタは、円高で６９００億円の営業利益を失う。このほかホンダは１ドル円高で２００億円、日産は１４５億円をそれぞれ喪失する計算だ。鋼材をはじめたとした原料高も大きな負担だ。原料高の影響はトヨタが３０００数弱億円、ホンダが７４０億～７５０億円程度などとはじく。
もっとも頭が痛いのはサブプライム（米国の信用力の低い個人向け住宅融資）を引き金に浮上した米国景気の失速だ。例えば、北米で稼ぐ利益が全体の３分の２を占めるなどまさに「ドル箱」である日産は「米国の自動車全体需要は２００８年は１５２０万台を予測している。１月時点は１５５０万台と思っていたが・・・」（カルロス・ゴーン日産社長）と失速の懸念を隠さない。
一方、下位メーカーを見ると、スズキ＜７２６９＞はもともと米国比率が低いうえ、彼らの“ドル箱”であるインドではシェア５割を満喫している。海外比率が３割と低いダイハツ工業＜７２６２＞と並び、大手に比べて予想減益幅は小さい。一方、国内のフルモデルチェンジがない三菱自動車＜７２１１＞については、原料高の影響がマイナス１００億円響くこともあり、営業減益幅は４４．７％と突出している。
ただ注目すべきは、足下の為替相場は各社想定の１００円より円安で推移しており、期初予想は「ワーストシナリオ」とも見受けられる。日本車メーカーの基礎収益力自体が弱まったわけではなく、外部環境の好転があれば、ふたたび収益回復は始まろう。
【高橋 由里記者】
