500社超が参入､｢格安スマホ｣はこう見抜け！ 安さは絶対的な魅力だが､どう選べばいい？

ベンチャー企業のプラスワン・マーケティングが手掛ける「FREETEL」は、いくつかの家電量販店に自社専用のコーナーを展開している（写真：著者提供）

ここ2～3年のうちに、スマートフォンをより安い月額料金で利用できる「格安スマホ」が、大きな注目を集めるようになっている。その格安スマホの立役者となっているのが、ここ数年で急増した「MVNO」と呼ばれる企業の数々だ。

MVNOは「仮想移動体通信事業者」の略語。これは、NTTドコモやKDDI(au)、ソフトバンクといった大手の携帯電話会社から回線を借りて、スマホなどに向けたモバイル通信サービスを提供する企業を指している。現在はドコモの回線を利用した業者が大半を占めている。

MVNOは、携帯会社のように自社で鉄塔を建てるなど、莫大な投資をして、全国津々浦々に携帯電話の基地局設備を敷設する必要がなく、回線を借りるだけでモバイル通信サービスを提供できることから、近年、参入する企業が急増しているのだ。

料金が大手携帯会社の約2割になる場合も

かつてはNTTコミュニケーションズやインターネットイニシアティブ(IIJ)など、固定回線向けのインターネットサービスプロバイダーを展開する企業がMVNOとなるケースが多かったが、最近ではその傾向も変化してきた。「楽天モバイル」や「イオンモバイル」、「LINEモバイル」など、誰もが知っている知名度の高い企業の参入も相次いでいる。

MVNOが提供する「格安スマホ」の最大の特徴は、毎月の通信料が非常に安いことだろう。

楽天モバイルを例に挙げると、大手携帯会社の“標準”とされている、データ通信容量が5GBのプランの月額料金は、データ通信のみの「データSIM」であれば月額1450円。音声通話が付いた「通話SIM」でも月額2150円で、5分間の定額通話ができる「5分かけ放題」(月額850円)のオプションを付けても月額3000円で済む。スマホを利用するのに月額6000～7000円はかかる大手携帯会社のサービスと比べると、いかに安いかがわかる。