【産業天気図・パルプ・紙】値上げで収益低下一服か、「曇り」空に薄日も
| 08年4～9月 | 08年10月～09年3月 |
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紙パ業界の２００８年度は、前半、後半とも曇り。ただ、ニュアンスにやや変化が出てきた。ここ数年というもの、古紙価格、輸入チップ、原油、製紙用薬品と、原燃料価格のすべてが３割～数倍と大幅に値上がりを続けている中で、製紙メーカーは収益を圧迫されてきた。だが、昨年夏からの製品価格への転嫁が進んでいる。
ことに、総生産量の２割弱を新聞用紙が占めている日本製紙グループ＜３８９３＞をはじめ、大手各社は、新聞用紙という巨大な需要先を抱えつつも２８年間も値下げ要求を呑まされる一方だった。だが、ついにこの４月から５％程度の値上げを実現した。
さらに、石油からガスやバイオマスなどボイラーの燃料転換を進めて来た効果が現れ始めており、原油高の影響はかなり緩和されつつある。これによって収益のこれ以上の低落には歯止めがかかりそうだ。古紙価格の暴騰に悩まされている段ボール原紙、段ボールも、下期以降に再値上げに踏み切る公算で、そうなれば板紙・段ボール関連トップの王子製紙＜３８６１＞や専業のレンゴー＜３９４１＞などの今０９年３月期収益予想は、会社計画を上回ることになりそうだ。
ただし、急成長が望めるわけではない。紙パ業界は典型的な国内産業で、なおかつ景気の影響を受けにくい。この数十年というもの、ＩＴの進化による紙需要の低下が懸念されながらも、需要は年間１％内外の伸びを続けている。メーカーの統合も進んでいる。昨年稼働入りした日本製紙石巻工場や大王製紙＜３８８０＞、今年は王子製紙富岡工場や北越製紙＜３８６５＞で新鋭設備が稼働するものの、経営統合などによる老朽設備の統廃合も進んでいるため、総生産量は１割ほど増える程度。国内消費の爆発的増大が見込めない状況ではこの水準でも、増産による国内市場の軟化を心配する向きもある。だが、当面、新鋭設備がすぐにフル稼働になるわけではない。製紙メーカー不在の北米市場への輸出などを中心に、各社様子を見ながら増産体制を敷いていくことになる。
【小長 洋子記者】
