マルハン、太平洋クラブ支援企業の実力は 決算で判明!パチンコ停滞も純益は楽天並み

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縮小

なお、マルハンの純益はパチンコ機器メーカー大手の平和(201億円)ともほぼ同水準だが、平和はくしくもゴルフ運営大手のPGMホールディングスを傘下に持つ(2011年12月に買収)。また、広い意味でのレジャー産業の純益トップは、東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランド(514億円)で、マルハンの2.5倍。同社は京成電鉄の持ち分法適用会社でもある。

年々縮小傾向にあるパチンコ市場で、マルハンが小幅ながらも増収を確保できたのはなぜなのか。マルハンの韓裕社長は、「新規出店や大型の改装店を増やしたことが大きい」と説明する。前2013年3月期の新規出店は16店(前年は8店)、改装は9店(同6店)で、3月末の総店舗数は286店(前年3月末は273店)となった。

店舗数では、香港証券取引所に上場している同業・ダイナムジャパンホールディングスの362店(3月末)に及ばないが、マルハンのほうが大型店が多いため、純利益ベースではダイナムの209億円とほぼ同水準になっている(ただ、マルハンは日本の会計基準、ダイナムはIFRS〈国際会計基準〉で、単純比較はできない)。

本業のパチンコは1円貸玉拡大で単価低下、営業減益に

しかも、マルハンの新店では1店当たり機械平均設置台数が1000台以上(前年は800台)と大型店化が加速。改装店でも機械平均設置台数は966台(同1032台)と大型店並み設置台数の店が中心となり、「店舗全体に占める大型店のウエイトがますます高まっている」(韓健取締役)。

パチンコ・パチスロ機の総設置台数(3月末)でみると、マルハンは19万0082台であり、店舗数の多いダイナムの16万1542台を大きく上回る。

通常なら、大型店の比率が増えれば経営効率が改善して採算性も上向くもの。にもかかわらず、営業利益が前期よりも後退したのは、「有力機種の大量導入とパチスロ強化により機械入替費が大幅に増えたこと、新規出店により人件費や広告宣伝費が増えたこと」(韓俊副社長)が響いている。

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