トヨタが1位奪還、純利益トップ200

13年3月期出揃う、黒字転換多数で下期円安の恩恵も

トヨタが純益でも首位に返り咲いた

毎年恒例の決算発表ラッシュとなった5月。主要企業の前年度(2012年12月期、13年3月期)業績が出そろった。欧州の低迷や中国の減速など、マイナス要因はありながらも世界景気が回復基調にあることに加え、急速な円安の進行により、輸出に強い自動車系を中心とする企業業績の回復が鮮明になった。

東洋経済は主要企業の前年度(12年12月期や13年3月期)業績のうち、「当期純利益(純益)」に着目して200社をランキングした。本業の儲けを示す営業利益から、金融収支や為替差損益など本業以外の儲けや費用を合算した営業外損益と、突発的に生じた事態に伴う利益や損失などの特別損益を差し引いた上で、法人税を支払った後に残るのが純益。まさに“正味の儲け”で株主配当の原資になるとともに、企業の内部留保を増し、次への成長の糧にもなる。

1位はトヨタ自動車。12年3月期は、震災後のサプライチェーンの寸断やタイの洪水影響などに苦しんだが、見事に復活した。今年度(14年3月期)、トヨタは純利益1.3兆円と大台突破を計画している。

2位から4位はメガバンクが顔をそろえた。ただし、これには少しカラクリがある。いずれも税務上の欠損金があるため、わずかな法人税しか納めていないという要因だ。逆に言えば、今年度は通常の納税に戻ると見られることから、ランキング順位を落とす可能性はある。

1社を除き減益ながらも20位内に5社がランクインしたのが総合商社。鉄鋼原料など資源価格の下落により利益を減らしたとはいえ、依然として高水準だった。三菱商事は2割を超える減益ながら8位に踏みとどまった。ドル箱の豪州の原料炭権益が振るわなかったものの、エネルギー事業が健闘したほか、強化中の非資源も大きく伸び、減益幅を抑えた。

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