大暴落後の日経平均はどうなるのか 「アベノミクス相場」はまだ終わらず？

では、今後の相場はどうなるのか。短期と中期では、見方や戦略がわかれよう。

まず短期的に見てみよう。当面の下値のメドは25日移動平均線である。23日時点で同線は1万4247円の水準にある。昨年11月16日以来、同線を終値ベースで下回ったのは4月2日の1日間のみで、強力な下値支持として機能してきた。

だが、23日の日経平均の暴落が「当面の世界的な株高の終了」の引き金になった可能性もある。24日の相場では、この「25日線割れから1万4000円割れとなることも否定できない」（東野氏）。ただいったんは自律反発も予想される局面。25日線付近への戻りがあるかどうか、注目したいところだ。

当面の急所は、1万5111円前後か

問題は、25日線の前後まで回復したとして、そこから一段の反発があるかどうかだ。

東野氏によれば、ここからのポイントは、ひとことで言えば1万5111円を早期に抜いてくるかどうかだ。1万5111円とは、23日の始値と終値の「中値」の価格（長大陰線となったローソク足の実体部分の真ん中の価格）である。これは、買い勢力と売り勢力が、いわば綱引きをした真ん中の価格の記録。大きな陽線や陰線をひいたときには、この中値は、普段にもまして非常に重要な価格となるからだ。

もし、比較的早くこの1万5111円を突破してくれば、相場はここから一段の上昇へ。抜けなければ、相場は2段下げになる可能性がある。その場合は、つい最近まで大きな節目だった1万2650円（月足などから見た重要なフシ）を意識する展開ともなりそうだ。

23日の高値1万5942円は、少なくとも今年前半の高値となるのか。東証1部の売買高は23日に過去最高の76億5514万株を記録。22日は過去3番目、21日は過去4番目の大商いを演じており、これは1万5000円台の高値圏で大量のシコリが残ってしまったことを意味する。歴史的な過熱感があったところでの大暴落と、典型的な天井サインも出てしまった。

ただ、日経平均が前述の1万2650円に向けて下落し出したら、そこは大きな買い場となるかもしれない。長期で見れば、現在の日経平均は、ITバブル時の高値からの上値抵抗ゾーン（1万6000～1万6300円）を意識した展開の中にあるとも見られるからだ。今回の下落波動が終了した時に「日経平均は1万7000円台に向けた波動が始まると、現段階では見ている」（同）。株式相場は、10年単位で見た相場観も必要な局面にさしかかったと言える。