日経平均は急落し1万4500円割れ 後場は1000円以上の大幅な下げ

昼休みのバスケット取引は700億円余り成立し、「売り買い均衡」と伝えられた。一方で、為替が円高に振れていたこと、午前中に取引が始まっていたアジア株が総じて軟調だったことから、日経平均は後場、前日終値比24円安とマイナスでスタート。その後、先物に大口の売りが続いたため、下げ幅を急速に拡大し、1143円安と本日の最安値で取引を終えた。

日経平均の大引けでの１万4500円割れは、５月９日の１万4191円以来。また、本日の取引時間中の値幅（本日高値と安値の差）は、1458円に達した。

全業種で大幅な下げ

業種別では東証33業種すべてが下落。下落率トップはその他金融の10.8％で、続く不動産も10％以上の下げとなった。以下、証券、銀行が９％台、非鉄、電気・ガスが８％台の下げで続いた。下落率が最も小さかった紙・パルプでも2.98％の下げだった。

東証１部全体の実に98.7％に当たる1691銘柄が値下がりし、まさに全面安の商状。値上がり銘柄数は0.9％の17銘柄にとどまり、変わらずは４銘柄。個別では、協栄産業、丸栄などの低位材料株が買われ、主力株のほとんどは値下がり。流通業などの決済事務を手掛けるアクリーティブは下落率が２割を超え、地方銀行のフィデアホールディングスも２割近く下げた。3300円下げたファーストリテイリングを筆頭に京セラ、ソフトバンク、ファナックなどの主力株の下落も相場を押し下げた。

市場では、「これまで一本調子に上げてきて過熱感が充満していたため、山高ければ谷深しということで大きな下げとなった。まだ弱気派は少ないものの、潮目が変わった可能性も否定できない」（大手証券）という声が印象的だった。

（撮影：梅谷秀司）