日経平均は大幅反発､OPEC減産合意を好感 原油高の持続性について依然慎重な意見も
［東京 29日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反発した。原油相場の急伸を受けた米国株高で、投資家の過度な不安心理が後退。序盤から幅広く買いが優勢の展開となった。1ドル101円台後半までドル高／円安方向に振れた為替も支援材料となった。
日経平均は後場に先物主導で強含み、前日比で一時291円高となる場面があったが、大引けにかけて伸び悩んだ。
石油輸出国機構（OPEC）での減産合意を受け、米国市場でエネルギー関連株が買われたことを背景に、業種別指数の鉱業<.IMING.T>が一時7％超高。また鉄鋼<.ISTEL.T>が一時4％近く上昇するなど、資源関連の上げが顕著となった。
欧州市場でドイツ銀行<DBKGn.DE>の株価が持ち直しの動きをみせたことも、市場心理の改善につながった。日経平均ボラティリティ指数<.JNIV>は取引時間中としては3営業日ぶりに20ポイントを下回っている。
ただ、原油相場が上昇基調を続けるかはなお懐疑的な見方もあり、「きょうの株高を見てトレンドが転換したとは見込みにくい」（国内証券）との声も聞かれた。
野村証券エクイティ・マーケット・ストラテジストの小高貴久氏は「商品市況の上昇に対し、きょうの日本株は好反応をみせた。だが、原油高に持続性があるかについては、まだ見極めなければならない」と指摘。日米の経済指標や米企業決算に市場の関心が移る中、「日米金利差による為替の変動が日本株の決定要因としてのウェートが高まっているのは否めない」との見方も示し、米金利動向を引き続き注視する必要があるとしている。
個別銘柄では、トクヤマ<4043.T>が大幅続伸。28日、太陽電池材料である多結晶シリコンの製造販売を手掛けるマレーシア子会社を売却すると発表し、材料視された。ミネベア<6479.T>との資本業務提携を発表した岩崎電気<6924.T>は、後場に急伸した。
半面、東京個別指導学院<4745.T>が反落。28日に発表した2017年2月期業績予想の下方修正を嫌気した。売上高は中間期の段階で予想を下回る見込みとなったほか、新規開校をはじめとした設備投資などで、利益が下振れる見通しとなったという。
東証1部騰落数は、値上がり1370銘柄に対し、値下がりが521銘柄、変わらずが87銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 16693.71 +228.31
寄り付き 16606.30
安値／高値 16584.14─16756.43
TOPIX<.TOPX>
終値 1343.25 +12.48
寄り付き 1340.62
安値／高値 1337.81─1347.93
東証出来高(万株)176092
東証売買代金(億円) 18789.02
(長田善行)
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