ブリヂストンが｢脱普通タイヤ｣を急ぐ理由 大手4社とも戦略商品の強化に本腰

ブリヂストンはリーマンショックで需要が急減した、2009年12月期以来の営業減益に落ち込んだ（写真は2015年東京モーターショーの同社ブースにて。記者撮影）

円高が直撃したのは、トヨタ自動車をはじめ、自動車メーカーだけではなかった。国内のタイヤメーカー4社（ブリヂストン、住友ゴム工業、横浜ゴム、東洋ゴム工業）の2016年12月期通期決算見通しは、「減益予想」で足並みをそろえた。

4社が減益に陥る共通の要因は「円高の進行」だ。今年2月､2015年12月期決算の発表時に各社が期初見通しを開示した段階では、1ドルの前提は115円。それが足元では1ドル100～105円で推移しており、このマイナス影響はやはり大きかった。ただ、減益の度合いが軽かった企業と重かった企業とで明暗を分けたのは、地域ごと・製品ごとの強弱感だった。

海外展開が進んでいる業界だけあって、円高はまともに業績悪化へとつながる。ただし、4社の決算には、それぞれ特徴がある。各社の状況を見ていこう。

円高インパクトが強烈なブリヂストン

まず最大手のブリヂストン。米国にドル箱事業を抱えるブリヂストンが被る円高インパクトは、とりわけ強烈だ。対ドルで1円の円高が進むと、通期では34億円の営業減益要因になる。下期を1ドル100円で見直したことで、通期では870億円もの減益要因となり、前期比12%の営業減益見通しへと変更した。

ただ、ブリヂストンの場合、もう一つ大きな減益要因となったのが、国内中心に生産している、大口径の鉱山用タイヤの不振だ。