東大留学生ガッカリ､｢日本での就職｣の現実 日本企業で働きたいのに働けないのはなぜか

たとえば、ある大手メーカーで働く外国人によると、彼らの多くは自分の母国（もしくは得意とする言語が話される国）に送られ、現地の状況や顧客の要望などを報告することだけを求められる。また、別のメーカーに勤める外国人も、「外国人顧客との商談でどういったことが話されたのか、事細かに報告することが仕事」と嘆く。この場合において外国人の役割は、商談での通訳と、本社への詳細な商談内容の報告である。

これでは、外国人が苦労して大学や大学院で得たスキルや知識を生かす機会はほぼない。もちろん、企業や上司にもよるかもしれないが、私が話を聞いた外国人従業員の多くは、「日本企業は外国人社員を育てることには興味はなく、今そこにある仕事を終わらせる要員としてしか見ていない」と感じているようだ。

将来に対する不安もある。日本企業で働いた場合、経営陣、上司ともほぼ全員日本人だ。一生懸命働いて、日本人と同じくらい稼げたとしても、日本人と同じように出世できるのかわからない。今の日本企業における外国人社長や取締役の数の低さを見れば、外国人、ましてや「生え抜き」の外国人が出世できるかは微妙だ。これでは、どんなに日本の文化や日本人が好きでも、キャリアのために日本を離れることが頭をよぎる。

就職後の現実に不満を感じる外国人自体にも責任がないわけではない。そもそも、日本文化や日本企業、就職活動への理解をもっと深めていれば、就職してから労働時間や昇進について「こんなはずではなかった！」と感じることは少ないのではないだろうか。

ミスマッチを解消するには？

外国語以外のスキルを評価されないという点に関しても、企業側から言わせれば外国人にそれ以上何のスキルを求めるというのか、という話かもしれない。あるいは、外国人を増やすことは単になんちゃってグローバリゼーションや企業の社会的責任（CSR）の一環に過ぎず、従業員としての価値を見いだしているわけではないかもしれない。

しかし、いつまでもこんな状況が続くのが良いはずがない。ミスマッチを解消するには、互いの理解を深めることが必要だ。

そこで、まず日本企業に知ってもらいたいのは、私たち外国人はリスクではなく、アセット（資産）だということだ。私たちが有する能力やスキル、多文化への対応力などは、今後日本が世界市場へ打って出ていくために必ず役に立つはずだ。そのためには、単なる通訳としてだけでなく、私たちを企業の戦力として扱い、育ててもらいたい。

一方、日本企業に勤める（または勤めたい）外国人も、語学能力以外に自分のどんなスキルがその会社の役に立つのか、希望する仕事やポジションにつけないのは能力不足なのか差別なのかしっかりと考えてみるべきだ。そのうえで、労働時間や職務内容など自分が抱くイメージと違った場合は、（あっさり母国に帰ってしまうより）改善策を求めるべきではないか。

安倍政権にもリクエストがある。もし、本気で外国人の留学生を増やし、外国人労働者を増やそうと考えているのなら、企業や外国人の声にもっと耳を傾けてほしい。そして、それぞれの希望や違いを把握した上で、外国人と日本企業双方にメリットがある就活の推進や労働環境の整備に努めてもらいたい。それこそが、日本企業における多様化を進める第一歩となるのではないだろうか。