オフィス特集

ワークスタイル変革がワークプレイスづくりを変える

ワークスタイルを変革しようという潮流を受け、オフィス、いわゆるワークプレイスづくりの考え方も大きく変容している。実際、ハードからソフトまで新しいオフィスのあり方が続々と登場し、選択肢も増えているようだ。これからのワークスタイルに求められる機能やマネジメント層が果たすべき役割も変わっていくだろう。こうした新しい動きをどのように読み解けばよいのだろうか。その答えを探しに、東京工業大学妹尾大先生の研究室にうかがった。
妹尾 大 Senoo Dai
東京工業大学
工学院経営工学系准教授
1998年一橋大学大学院商学研究科博士課程単位取得満期退学。博士(商学)。北陸先端科学技術大学院大学知識科学研究科助手を経て現職。研究領域は、経営組織論、経営戦略論、知識・情報システム

―ワークスタイル変革が注目されている背景をどのように分析されていますか。

妹尾 主たる要素が二つあると考えています。まず一つ目の要素が、多くの企業が「オープンイノベーション」を指向し始めたことです。かつてのイノベーションは組織内で完結する活動に目が向けられていました。しかし、情報技術の進歩によって社外の資源に容易にアクセスできるようになった今日においては、社内の資源だけでイノベーションを起こすというのは不経済です。顧客からの声を積極的に集めたり、パートナーと協業したりすることで、外部の力を使いつつイノベーションを起こす時代に変わってきているのです。こうしたオープンイノベーションを実現するためには、これまでの働き方を見直さなければなりません。

もう一つの要素としては、市場や技術の予測可能性が低くなったために「即興的な対応」が重要となっていることが挙げられます。現在と同種の労働が将来も価値を生み続けるという確信が得られないので、労働者を囲い込み定年まで働いてもらうという終身雇用制度の維持は困難となりました。音楽でたとえるなら、これまではクラシックの人気曲を楽譜どおりに演奏させればチケットが売れるメドが立っていたのに、そうした計画が立てられないほど聴衆の楽曲への好みが揺れ動き、新しい楽器も続々と登場してくる、という時代が来たようなものです。市場や技術の変化に合わせて、その都度プロジェクトを編成する柔軟性が必要です。環境変化に対応する働き方は、有機的組織や権限委譲といった概念で、オープンイノベーション以前から指摘されていました。

これら二つの要素を考慮し、組織論の観点も入れたフレームワークを作成しました(図参照)。縦軸は内部の知を重視する「インターナル」か、外部の知を重視する「エクスターナル」かで分けます。横軸は計画の遂行を重視する「コントロール」か、即興的対応を重視する「フレキシブル」かで分けます。こうして整理すると、企業組織の主たる活動方針が、左下のAから右上のDへと変遷してきたのではないかと考えられます。Aでは内部に閉じた画一的なワークスタイルが求められます。これとは異なりDでは外部に開かれた多様なワークスタイルが求められます。

―ワークスタイルの変化に伴い、ワークプレイスにはどのような要件が求められるようになるのでしょうか。

妹尾 ワークプレイスに求められる要件は大きく変わってきています。労働者一人ひとりの個人作業に焦点が当たっていた時代には「快適に作業できる」環境の整備が重視されていました。個人用スペースにこもって、集中して単独作業を進めることが労働者のあこがれでした。しかし、人と人とのコミュニケーションから新しい知識が生まれるという考え方が普及すると、いかに会話が弾むかという観点でオフィスがデザインされるようになっていきます。

さらには、同じ部門だけでなく、他部門の異質な知識に接して起こる化学反応が知識創造型チームワークの秘訣であるとわかってからは、フリーアドレス制の導入や共用打ち合わせスペースの充実などの試みが増えてきました。

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