インフルエンサーが企業に感じる不満とは? 気安く「仕様変更」するのはやめてほしい

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ローカルニュース分野でも仕事をしているX世代ママブロガー

テレビに関する仕事で製品を取り上げるという話なら、ブランドは飛びついてくる。リーチできるのは、たぶん3万人ほどだが、「カタい仕事」だからだ。でも私のサイトの話をすると、不信感を露わにする。サイトの方がはるかに多くの人にリーチできるし、5分だけじゃなく永遠に表示できるのに。それから、各ソーシャルメディアプラットフォームとキャンペーンには相性がある。しかしブランドは、どのプラットフォームのフォロワーがもっとも好意的な反応をしてくれるのかも考えずに、「Twitter、Facebook、インスタグラムで投稿して、宣伝してほしい」と、相性の良いプラットフォームの活用を考えずにリクエストを送ってくる。

メイク関係のインフルエンサー

有色人種の女の子や女性には影響力はないと考えられており、起用するにはグループで採用すべきと思われている。キャンペーン参加のためだけに、有望なインフルエンサーがグループに入らないといけないなんて、バカげている。

固定給を受け取っていると思い込んでいる

Snapchat(スナップチャット)のインフルエンサー

ブランドは忘れているのか気づくまいとしているのか、インフルエンサーが従来型メディアの記者や編集者のように、固定給を受け取っていると思い込んでいることがよくある。我々は自分で時間料金を設定しなければ、報酬をもらえないのだ。

育児関係のインフルエンサー

自然で親しみやすく、かつブランドの名称と、その使用法に関するルールを厳守し、しかも不自然なフレーズやスローガンを織り込んだ投稿にも対応可能だと思われている。そんなに厳しく注文をつけられては、我々と仕事をする意味がない! でなければ、ブログのどこを気に入ってくれたにしても、スポンサードポストからはその良さが消えることになるからだ。

Shareen Pathak(原文 / 訳:ガリレオ)
Photo by Thinkstock / GettyImage

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DIGIDAY[日本版]編集部

2015年9月1日にローンチした「DIGIDAY[日本版]」を運営。同サイトでは米「DIGIDAY」が日々配信する最新のデジタルマーケティング情報をいち早く翻訳して掲載するほか、日本国内の動向についてもオリジナル記事を配信している。メディアジーンが運営

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