東大の入試問題は世界で最も難しい!?

日米トップ大の入試はこんなに違う(上)

グローバル化による影響を受けるのは、ビジネス界だけではありません。教育の世界にも、グローバル化の波が押し寄せています。今、世界と日本の教育はどう変わろうとしているのでしょうか。ビジネスパーソンや学生、そして、子どもをもつ親たちは、何を知っておくべきなのでしょうか?
この連載コラムでは、ベネッセコーポレーションでソーシャルイントラプレナー(社内起業家)として活躍し、米国トップ大学進学塾「ルートH」 を担当する藤井雅徳さんに、東大とハーバードに代表される、日米大学の教育の違いをわかりやすく説明してもらいます。日本の教育の問題と可能性を示すことによって、日本の新しい「教育のかたち」を考えていきます。
東大本郷キャンパスの赤門。この門をくぐるために、受験生は必死に勉強している(撮影:尾形文繁)

東大とハーバードの入試について論じる前に、まずは日本の高校生の進路状況を説明しておこう。

現在、日本の18歳人口は、1学年約120万人程度で推移している。そのうち大学に進学するのが約60万人で、大学進学率は5割。進学先の内訳は、国公立大が13万人、私立大が47万人となっている。

入試の種類は、昔は一般入試(筆記試験)がほとんどだったが、近年は、推薦入試とAO(アドミッションズ・オフィス)入試の割合が急激に増えてきた結果、大学入学者の約半数が推薦入試とAO入試を通しての入学者となっている。

推薦入試とAO入試が急増した理由は、大学全入時代に突入したためだ。大学側が早めに合格者を出して、入学者を確保しておきたいという意向が見え隠れする。

したがって、日本の大学受験の対策を考えるとき、年明け(1月~2月)の一般入試で合格を狙っていくのか、それとも夏休み明け(9月~10月)の推薦入試やAO入試で合格を狙っていくのかという2つのルートに分かれる。

15、16歳で文理を決めざるをえない

推薦入試は、基本的には高校の「調査書」が合否を大きく左右する。高校1~3年生の定期テストの成績(いわゆる評定平均)や先生の推薦書などが必要だ。

AO入試は、「自己推薦入試」と称されるものにも近く、志望理由書(自己PR)、面接、小論文などで合否が決まる。

一般入試か、推薦入試か、AO入試か。どの方式を選ぶかによって、生徒の受験のあり方が変わってくる。

いずれにしても、高校3年生の1学期には、どの方式でどの大学を受けるかを決めないといけない。となると、高校3年時の授業の科目登録にも影響してくるので、高校2年生の3学期には、どの入試形態でどの大学を受験するのかなどを決める必要がある。

また、文系、理系のクラス分けが行われるのは、高校2年の4月だから、高校1年生の2学期には、自分が文系か理系かを決めないといけない。

ここでポイントなのは、高校1年生の段階で文理を決めるということだ。高校入試を終えて間もない15~16歳のときである。

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